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在宅ADL低下予防・疾病予防・廃用症候群予防コンサルタントとしてのPT・OT・ST

社会保障費圧縮の政策は、今後も継続される。

特に、今後は要支援者・要介護1・2の人が急増していくことから、軽度者向けのリハビリテーションサービス費用の抑制は、国にとっては大きな課題である。

費用を抑制するための方法として、最も単純なものは利用頻度を抑制することである。

例えば、週3回の訪問リハビリを利用している人は週2回、週2回の訪問リハビリを利用している人は週1回の利用に変更すれば、リハビリテーションの費用は抑えることが出来る。

当然、利用頻度が減るため、筋力トレーニング、関節可動域、ADL練習の効果は乏しくなり、利用者のADLやQOLの低下が起こるだろう。

このような状況を打開するためには、患者教育、家族教育、自主トレーニングの標準化が必要である。

理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の直接的なリハビリテーションサービスだけでなく、患者や家族自らが、セルフメディケーションを行い、ADL低下の予防、疾病の予防、廃用症候群の予防を実践することがこれからの時代に必要である。

そのためには、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士は在宅ADL低下予防・疾病予防・廃用症候群予防コンサルタントであるべきである。

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コンサルタントとは
ある事柄について助言・指導を行う専門家
である。

転倒を予防したいが日々どんな運動をすればよいか?
だんだん、手が震えて調理がしにくい。何か対策はないだろうか?
運動時にめまいがすることがあるが、このような場合どうすればよいか?
脳梗塞の再発を予防したいが、どのような生活習慣に気を付ければよいか?
足の筋力が落ちている。どんなことに注意して日常生活を送ればよいか?
呼吸困難になった時はどうすればよいですか?
寝たきりで腰が痛いと言っている。どんなケアをしてあげればよいか?

などの相談があった時に、どれほどのPT・OT・STが利用者や家族に専門家として助言・指導が出来ているだろうか?

疾患のこと
筋トレのこと
薬剤のこと
福祉用具のこと
など幅広い知識がなければコンサルタントとしての専門性は低い。

今後、リハビリテーション領域においても、セルフメディケーションという自助の概念が進んでいく。

しかし、その自助が円滑に遂行されるか、否かは理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などの専門職の支援に掛かっていると言える。