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大どんでん返し!通所リハビリ・訪問リハビリの要支援者へのリハビリテーションが評価される

2018年度介護報酬改定は、サプライズな改定項目が目立つ。

その中でも、通所リハビリテーション・訪問リハビリテーションにおける要支援者への評価は大変意外な改定であったと言える。

財務省の要求では、通所リハビリテーション・訪問リハビリテーション・訪問看護ステーションにおける要支援者へのサービスは新総合事業へ移行することを求めていた。

そのため、2025年までに要支援者の新総合事業への意向が検討されていた。

しかし、今回、通所リハビリテーションと訪問リハビリテーションにて要支援者へのリハビリテーションマネジメント加算、生活行為向上リハビリテーション実施加算、事業所評価加算(訪問リハビリテーションに新設)が認められたことことにより、近い将来における新総合事業への移行の可能性は極めて低くなったと考えられる(下図)。

一方で、訪問看護ステーションにおける要支援者へのセラピストによるリハビリテーションの評価が下がり、通所リハビリテーションと訪問リハビリテーションの役割がより明確になったと言えるだろう。

要支援強化

通所リハビリテーションと訪問リハビリテーションにおいて要支援者へのリハビリテーションが評価されたことは新時代の幕開けと言っても過言ではない。

在宅リハビリテーションが加速する中においては、要支援者のADL改善や通所介護などへのトリアージを実現する通所リハビリテーションや訪問リハビリテーションが高く評価されていくのは間違いないだろう。

しかし、通所リハビリテーションや訪問リハビリテーション側にも課題が山積である。

医師の関与
マネジメントの体制
理念の構築
在宅リハビリテーションの技術
などの不足は多くの事業所で共通の課題である。

今後、益々、通所リハビリテーションや訪問リハビリテーションから目が離せない状況となった。