平成27 年版 厚生労働白書から考えるPT・OT・STの在り方

平成27年版厚生労働白書では、厚生労働行政分野における現状分析と今後の施策に関して述べられており、その中身は医療・介護業界で働く人にとって重要なものばかりである。

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その中でも、人口減少問題と高齢者の地域生活の支援は大きな課題であると分析されている。

白書には、人口減少と高齢者増加に応じた施策として
①地域包拢ケアシステムの推進
②小さな拠点の整備
③福祉サービスや人材に関する連携等の検討
を進めていると記載されている(下図)。

地域包括ケアシステムの導入は進展していることから、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士は地域包括ケアシステムについてはある程度理解しているかもしれない。

しかし、小さな拠点の整備、福祉サービスや人材に関する連携等の検討に関しては、あまり知らないのではないだろうか。

小さな拠点の整備は、各地域ごとに多機能型福祉の拠点を作ることを目標としている。

地域住民が健康で自立した生活を行うためには、小さなエリアごとでケアやリハビリテーションを提供する拠点が必要である。

従来のシステムでは、病院や介護施設が広範囲なエリアをカバーしていたが、高齢者が激増する2025年においては、広範囲なエリアの対応はできないため、より小さなエリアできめ細かく対応できる多機能型福祉施設の拠点が必要と考えられている。

特に、地域包括ケアシステムの重要な機能である「生活支援」・「介護予防」に関しては、小さなエリアをカバーする拠点が重要と考えられている。

また、福祉サービスや人材に関する連携では、高齢者、障害者、子ども等に対して包括的に対応できる仕組みや人材育成が検討されている。

これは、現在検討されている地域包括ケアシステムに特化した資格の創設や介護福祉士、保育士、看護師、理学療法士、作業療法士の資格統合の議論に関係している。

これからの理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は
より小さなエリアで専門性を発揮する
様々なサービスを包括的に提供できる
が求められる可能性は極めて高い。

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