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2018年度診療報酬改定 急性期病棟の自宅への復帰が評価される前兆か!

2018年度診療報酬改定では在宅復帰率の再定義が行われた!

急性期一般病床入院料1では自宅等復帰率と表現されていたものが、在宅復帰・病床機能連携率と表現されることになる(下図 中医協 平成30年1月24日 資料)。

在宅復帰は、自宅や居住系施設を示す。

病床機能連携率は、地域包括ケア病棟、回復期リハビリテーション病棟、療養病棟、介護老人保健施設などを示す。

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従来は、在宅復帰機能を有し、それに関する加算を取得している地域包括ケア病棟、回復期リハビリテーション病棟、療養病床、介護老人保健施設のみが分子として計算されていたが、今回は全ての入院医療施設や介護保険施設に退院した場合を分子としている。

これは、多くの医療施設や介護保険施設が在宅復帰機能を有しているため、あえて在宅復帰の加算を設けているところのみを分子にする必要がないという判断である。

しかし、これでは急性期病棟の退院先のハードルが下がるため、一見すると急性期病棟の退院調整のハードルが下がったように感じる。

果たしてそうだろうか?

在宅復帰率と病床機能連携率が分けて、今後、カウントされることは大きな意味を持つ。

次期診療報酬改定に向けて、自宅や居住系施設への在宅復帰を行っている医療機関を高く評価するための布石であると考えられる。

自宅や居住系施設への退院に関するデータを集め、急性期と在宅医療や介護の連携を高め、社会保障費を圧縮する思惑があると推察される。

2000年当初から現在までリハビリテーションの中心は、回復期リハビリテーション病棟であったが、2020年以降は急性期と生活期を担当する介護保険リハビリテーションがリハビリテーションの大きな役割を担う可能性が高いと考えられる。