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機能強化型訪問看護ステーションの要件の見直しが意味すること

2016年度診療報酬改定では、「機能強化型訪問看護ステーション」の要件の見直しが行われた。

文字通り、機能強化型という意味をくみ取ると、厚生労働省が今後、期待する訪問看護ステーションの機能を明確に表現したものが、「機能強化型訪問看護ステーション」であると言える。

要件の見直しで特徴的だったものは以下の内容となる

1)年20件以上のターミナルに関わる算定要件に訪問看護ターミナルケア療養費・ターミナルケア加算だけなく、連携先の医療機関が算定した在宅がん医療総合診療料が追加された。

2)超・準超重症児の利用者数の利用実績も要件として加味する。

3)超・準超重症児の利用者がいる場合、特定相談支援事業者・障害児相談支援事業者との連携が努力義務となった。

在宅医療を推進するためには、機能の高い訪問看護ステーションの存在が重要である。

2016年度診療報酬改定より、厚生労働省は高い機能を有する訪問看護ステーションは
1)在籍している看護師の数が多い
2)24時間対応であること
3)医療保険対応であること
4)ターミナル患者が対応できること
5)重症な小児患者が対応できること
6)ケアプランセンターを運営し、機動的なケアプランの変更ができること
などの能力を有していると定義している。

これらの各項目を達成するためには、様々な経営や運営上の努力が必要となってくる。

常勤職員として正看護師を7名以上を常時確保するためには、人材マネジメントのスキルが重要となってくる。

また、24時間や医療保険対応となると、看護師の訪問看護に対する情熱や基礎医学のレベルが問われる。

さらに、ターミナルや小児の対応は、関係者とのコミュニケーションスキルも重要である。

これに加え、医療保険対応患者の看護を円滑に遂行するためには、リハビリテーション関連職との連携も重要になってくる。

呼吸リハビリテーション・福祉用具・関節拘縮の予防・トランスファーの項目は多職種が連携することで質の高いサービスが提供することができる。

機能強化型訪問看護ステーションは、生き残れる訪問看護ステーションの姿を可視化したものであるがそれを具現化するためのマネジメント上のハードルは決して低くない。

機能強化型1 機能強化型2

2016年2月10日
中央社会保険医療協議会 総会 資料