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理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の資格取得が益々、容易になる時代へ突入か!?

養成校の数は、2016年6月8日時点で
理学療法士 254学校、定員13,860名
作業療法士 175学校、定員6,995名
言語聴覚士 72学校、定員2,600名
となっている。

10年前と比較すると学校数、定員数は飛躍的に増加している。

この10年間、少子高齢化の影響より学校法人の生き残り政策としてPT・OT・STの養成校設立が加速した。

偏差値は35から58と大幅な開きが各養成校であり、これほど能力の差のある人が同一の仕事を目指す業界も珍しい。

しかも、国家資格を取った時点で、ある意味過去の学歴はすべてキャンセルされ、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士という資格がささやかな所得を保障する。

しかし、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の過剰供給状態が確実に到来することから、リハビリテーション関連職種の未来は決して明るいとは言えない。

加えて、リハビリテーション関連職種のレッドーシャン化が加速する政策が国で検討されている。

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それは、資格の養成課程を一部共通化し、他の資格取得を容易にするというものである。

当面は不足している看護師・介護福祉士・保育士を対象として制度設計が検討されているが、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士も検討対象であることが報道された。

本制度が導入されれば、間違いなく資格の流動性は高まる。

この流動性の高さは、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士にとって新たな状況を生み出す。

一つだけ確実なことは、これからの時代は益々、資格取得が容易になる時代になることだ。

そんな時代においては、キャリアデザインの重要性が高まる。

以下、2016年5月30日 朝日新聞の記事の内容である。

厚生労働省は、看護師や介護福祉士、保育士などの医療・福祉系人材の養成課程の一部を共通化する方針を固めた。2021年度ごろの移行を目指し、制度設計の検討に着手。別の資格を短期間で得て、職種の選択肢を広げられるようにすることで、人材の確保を狙う。
医療・福祉系の国家資格は現在、別々の養成課程が組まれている。この一部を共通化して「基礎課程」とし、その後に資格ごとの専門課程を経て国家資格を取る仕組みに改める方針だ。
介護福祉士や保育士は勤続年数を重ねても賃金が上がりにくく、人材不足や離職者を生む一因になっている。基礎課程の新設は、介護職員から看護師に転職するといった機会を広げる狙いがある。
例えば、現行制度では養成施設に2年通うなどの条件がある介護福祉士が新たに看護師の資格を取ろうとすると、改めて最低でも3年間、看護専門学校などに通わなければならない。新設する基礎課程は重複して履修する必要がなく、その分短い期間で看護師になることができるようになる。理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の資格も検討対象である。