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絶対的優位な病院や診療所はない 正念場が訪れる2016年度診療報酬改定

2014年度診療報酬改定では、
1)各病床における在宅復帰の要件強化
2)7:1病棟の重症度の厳格化
3)回復期リハビリテーション病棟や医療療養病床の病棟基準の厳格化
4)地域包括ケア病棟の新設
5)地域包括診療料・加算の新設 などの大きな改定が行われた。

急性期・回復期・慢性期・診療所まで一貫した在宅復帰に資する取り組みを強く求める改定であったと言える。2016年度診療報酬改定ではさらに、 この傾向がより強化されることだろう。

2016年度以降の診療報酬改定のキーワードは間違いなく「在宅復帰」「在宅生活支援」である。それらの実現のためには、各医療機関に今まで以上の専門職の配置が必要である。

管理栄養士・薬剤師・理学療法士・作業療法士・言語聴覚士等のコメディカルの増員と配置により、高度な医療の提供や情報共有が可能となり、チーム医療や在宅生活支援の力は高まるだろう。

また、「在宅復帰」「在宅生活支援」の核を成すのは、急変した患者の受け入れや重症患者の治療を行い早期に在宅復帰を行う急性期医療と在宅生活を直接的に支える在宅医療の二つである。国は全力でこの二つの医療機能の強化を行っていく。したがって、急性期病院や在宅医療を行う病院、診療所は国が定める急性期らしさ、在宅医療らしさを追い求めていく、経営努力が必要である。

また、視点を変えてみると、急性期や在宅医療の整備に力が注がれていくということは、リハビリテーションを中心に行う回復期リハビリテーション病棟や医療必要度の低い慢性期の患者の療養を行う医療療養病棟の立場も今後、危ぶまれる。

以上のことから、絶対的に優位な病院や診療所はなく、「専門職の人材確保」と「各病床機能で求められる役割遂行のためのマネジメント」が、各医療機能における優位性に影響を与えると言える。