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軽度者向けリハ技術と中重度者向けリハ技術が市場で武器になる時代

2018年度介護報酬改定に向けて慌ただしくなっている。

特に、自立支援介護や要介護度改善に対するインセンティブ支給に関する議論が活況しており、今後の行く末が注目される。

自立支援介護に関しては、様々な問題点が指摘されており(下図)どのような制度になるかは不透明である。

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しかし、今後、軽度者向けのサービス・中重度者向けのサービスという2つの類型が洗練されていくことは間違いないだろう。

2015年度改定にて通所リハビリテーションに導入されたリハビリテーションマネジメント加算Ⅱや生活行為向上リハビリテーション実施加算のような軽度者向けの加算や通所リハビリテーション、通所介護に導入された中重度者加算のような中重度者向けの加算が新設されており、軽度者向け・中重度者向けサービスに対するインセンティブ加算は2018年度も強化されるだろう。

したがって、セラピストのリハビリテーション技術も加算内容に対応できるものが望ましい。

軽度者と中重度者では求められるリハビリテーション技術の内容は大きく異なる。

現状、セラピストは卒前・卒後において軽度者向けリハビリテーションの技術を多く学んでおり、中重度者向けリハビリテーション技術を学ぶ機会は圧倒的に少ない。

車椅子シーティング・ポジショニング・住宅改修・摂食嚥下・呼吸循環・拘縮予防・認知症などのリハビリテーション技術が今後益々注目されるだろう。

また、軽度者向け支援も、要介護度の改善や生活機能の改善など高い次元の領域に入っており、より質の高い基本動作・応用動作あるいは活動・参加に対するリハビリテーションが求められている。

自立支援介護では、介護サービス提供場面での自立を促す取り組みが強化される可能性が高い。

そうなれば、看護職・介護職に対する適切な助言がセラピストには求められ、高いADL能力の洞察力とコミュニケーション能力が必要となる。

護報酬・診療報酬改定は働くセラピストにとってはリハビリテーション技術の改定である。

今一度、ご自身のリハビリテーション技術の棚卸をしてはいかがだろうか?