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通所リハビリテーションのモデルチェンジが加速する

過去の診療報酬改定・介護報酬改定では、「報酬単価という変数操作を通じて各病棟や介護事業所のモデルチェンジ」が何度も行われてきた。

急性期病棟の重症化
回復期リハ病棟の重症化と高ADL利得化
療養病棟の医療区分の高度化
診療所のかかりつけ機能強化
精神科病院の在宅移行強化
など、事業所コンセプトのモデルチェンジが継続的に行われている。

介護保険事業の分野でのその動きは顕著になってきている。

特に、通所リハビリテーションは2018年度診療報酬・介護報酬ダブル改定を契機に大きくモデルチェンジが行われると予想される。

下図は、2016年3月16日に開催された介護給付費分科会-介護報酬改定検証・研究委員会の資料である。

通所リハビリテーションにて目標が達成された後に利用する事業所について、約80%が「通所リハビリテーションを継続する」と回答されている。

このことから、通所リハビリテーションには以下の課題が存在する。

1.通所リハビリテーションは通過型施設になっておらず継続利用施設になっている
2.目的達成後も利用するということは、目的が形骸化している
3.通所リハビリテーション終了後の受け皿が少ない
4.通所リハビリテーション・利用者・利用者家族・ケアマネージャーが通所リハビリテーションを終了するという概念を持ち合わせていない

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2016年3月16日 介護給付費分科会-介護報酬改定検証・研究委員会 資料

2018年度診療報酬・介護報酬のダブル改定では、通所リハビリテーションと通所介護の機能的な役割分担が進む。

現在、通所リハビリテーションも通所介護も似たようなサービスを展開しており、第三者から見てその機能的な役割の差異がわかりずらい。

また、介護報酬も通所リハビリテーションの方が通所介護より高く設定されていることもあり、通所リハビリテーションには通所介護とは違う役割を課すのは合理的である。

今後、通所リハビリテーションは、短時間の利用をメインにした心身機能・活動・参加改善施設に変化していくと考えられる。

いわゆる通所型の本格的なリハビリテーション施設である。

しかし、多くの通所リハビリテーションは長時間のレスパイト型を展開しており、モデルチェンジへの道程は厳しい。

いずれにしても、環境変化に対応できない事業は収益性もじり貧となり、永続的な事業にはなりえない。

通所リハビリテーションにも正念場が訪れようとしている。