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通所リハ・訪問リハ・訪問看護のリハビリテーションに強烈なメスが入る2018年度診療・介護報酬ダブル改定

2016年6月1日に開催された社会保障審議会にて、「通所リハビリテーション、訪問リハビリテーション等の中重度者等へのリハビリテーション内容等の実態把握調査事業」が行われることが審議された。

この調査事業では
1)通所リハビリテーションと訪問リハビリテーションにおける介護報酬改定後の効果を検証する2)維持期リハに関する平成28 年度診療報酬改定も踏まえつつ、中重度者等に対するリハビリテーション内容の実態を把握する
ことが目的となっている。

これらの調査結果より
1.2018年度診療報酬・介護報酬同時改定における今後の通所リハビリテーション及び訪問リハビリテーションに関する検討
2.理学療法士(PT)、作業療法士(OT)、言語聴覚士(ST)が提供するサービス(訪問リハビリテーションと訪問看護ステーションの理学療法士等訪問)における機能と役割の違いについて検討することになっている。

リハビリ調査2016年6月1日 社会保障審議会 資料

本調査事業は、かねてより検討事項に上がっている通所リハビリテーション事業所、訪問リハビリテーション事業所、訪問看護ステーションからの訪問リハビリテーションの役割分担を推進するために行われる。

特に訪問看護ステーションからの訪問リハビリテーションに関しては、拡大するべき、縮小するべきという意見が各職能団体や有力者より意見されており、今後の国の裁定が注目されている。

調査項目には、各事業所におけるリハビリテーションの効果判定や実態などを調査する事項があり、それらの判定を事実上の証拠として、各事業所の役割を定めていくと推察される。

特に、「訪問看護ステーションにおける理学療法士等の訪問の実態について」は調査結果次第では、訪問看護ステーションからの訪問リハビリテーションの大幅な制限につながる可能性もある。

また、維持期リハビリテーションの介護保険への移行がどれぐらい進んだかを調査するとともに、通所リハビリテーション事業、訪問リハビリテーション事業所のリハビリテーションのアウトカムについても精査される。

効果的なリハビリテーションインフラとして期待されている通所リハビリテーションと訪問リハビリテーションが、適切な成果を出すことができなければ、2018年度の診療・介護報酬ダブル改定ではさらに厳しい要件が追加されるだろう。