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2016年度診療報酬改定 リハビリテーション関連 回復期編

回復期における2016年度診療報酬改定の目玉は、「効果の低い回復期リハビリテーション病棟の単位数包括化」である。

この内容の詳細は
新たに設定された回復期リハビリテーション病棟の質に関する指標を読み解く
に記載している。

回復期リハビリテーション病棟は「効果的なFIMの獲得」ができなければ、7単位以上のリハビリテーション料の請求ができなくなり、入院料に包括化されることになった。

単位数の包括化を免れるために、多くのセラピストや病院経営者は、より効果的なADLの改善や在棟日数の短縮の方法を模索している。

しかし、本改定項目には国からの強いメッセージが別に組み込まれている。

効果判定に活用するFIMを用いた計算式から以下の者が毎月3割まで除外できると規定されている。

1. FIM運動項目が著しく高い(76点以上)・低い(20点以下)の者
2. FIM認知項目が低い(25未満)の者
3. 年齢が80歳以上の者

これらの1から3に該当する患者像は、「大きなADLの回復が難しい者」であると言える。

したがって、これらの患者が多く入院する回復期リハビリテーション病院は、「効果的なFIMの獲得」が困難となり、7単位以上が入院料に包括化される可能性が高い。

2016年度診療報酬改定では「1から3までの者は3割まで計算式では、除外をして良いが、3割以上は除外しない」ことになっている。

つまり、1から3が3割以上入院している回復期リハビリテーション病棟は、「回復期リハビリテーションを提供する病棟に適さない患者群の入院が多い病棟である」と国が定義をしたと考えるべきである。

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一方で、地域包括ケア病棟には優遇措置が取られた。

点数は据え置きとなり、さらに手術や麻酔(ブロック注射は除く)は出来高となり、地域包括ケア病棟の利便性は、益々、向上している。

国が地域包括ケア病棟の推進を行う理由はさまざまであるが、その一つに、「回復期リハビリテーション病棟に適応しない患者(先述した1~3の患者増)の受け入れ」がある。

回復期リハビリテーション病棟は、今後ますますマーケティングが重要となる。

地域から回復期リハビリテーションに適応する患者を集めることができない医療機関は、2025年に向けてさらに厳しい局面を迎えていく。