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2016年度診療報酬改定 リハビリテーション関連 急性期編

急性期医療における2016年度診療報酬改定は、「重症度、医療・看護必要度」の厳格化による7:1病床の減少を狙った内容となった。

重症患者割合が15%から25%に引き上げられており、救急患者が少ない病院、外科系手術が少ない病院、内科系総合病院には厳しい状況となり、7:1病床からの転換が余儀なくなる可能性がある。

また、自宅等退院割合も75%から80%に引き上げられ、急性期病院の在宅復帰への取り組みが強化されたといえる。

本改定により急性期病院では、より術後の患者や急性期症状が強い入院患者が増加していくことが今後予想され、急性期病院に勤めるセラピストのリスク管理、早期離床、退院調整に関する能力がますます必要とされる事態になっている。

2016年4月から2018年3月末までの2年間は、同一医療機関で病棟ごとに7:1と10:1の入院基本料の算定を認めることができるように緩和されるなど、7:1病床が10:1病床に移行するためのハードルも引き下げられることなった。
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また、急性期医療における在院日数短縮の取り組みとして、認知症対応が評価されることになった。

認知症の悪化により、疾患の状態が安定しないため在院日数が増加する事例が多いことから、認知症ケアに関する評価が急性期で行われることになった。

認知症ケアに関する取り組み内容は「病棟において、チームと連携して、認知症症状の悪化を予防し、身体疾患の治療を円滑に受けられるよう環境調整やコミュニケーションの方法等について看護計画を作成し、計画に基づいて実施し、その評価を定期的に行う。」となっている。

したがって、作業療法士や言語聴覚士などが、認知症ケアチームの一員として活躍することが期待される。

また、ADL維持向上等体制加算は前回の改定に引き続き、さらに評価されることになった。

同加算は20点から80点に増加し、専従する理学療法士等を2名以上又は専従の常勤理学療法士等1名と専任の常勤理学療法士等が1名以上配置する施設基準に見直された。

加算算定に必要な取り組み内容に退院後指導、予後への教育、活動参加へのアプローチが追加された。

本改定が急性期病床で働くセラピストに与える影響は大きい。

急性期医療を担う医療機関が求めるアウトカムをしっかりと把握したうえで、リハビリテーションの専門家として何ができるかを考えなければならない。