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2018年度診療報酬・介護報酬改定 訪問看護の重症化対応を強く求める

2018年度診療報酬・介護報酬改定の目玉の一つは訪問看護の重症化対応の推進であった。

訪問看護の要支援者への訪問やリハビリテーション中心の利用者の評価が下がったことから、訪問看護の役割は重症対応であることが明確になっている。

さらに重症対応を進めるために、加算による報酬の誘導が強く行われた。

介護保険における機能強化型訪問看護を示す看護体制強化加算に上位ランクが設定され、その要件としてターミナル加算の算定者が年5名以上と設定された(図1)。

看護体制強化加算

図1 看護体制強化加算の見直し

また、医療保険における機能強化型訪問看護を示す機能強化型訪問看護管理療養費にはⅢという下位ランクが追加された。

同管理療養費は機能の高い訪問看護ステーションに対する評価するものであり、現在、経営状態がよい訪問看護ステーションは同加算を算定していることが多い。

算定要件として常勤看護職員数、年間のターミナルケア件数、特掲診療料の施設基準等の別表第7に該当する末期の癌等の利用者数などがある。

しかし、看護師の確保や利用者獲得などがハードルとなり、同管理療養費を届け出事業所数は、頭打ちになっている。

そこで、厚生労働省は同管理療養費の届け出件数を増やすために下位ランクが新設させた。

下位ランクの算定要件は、常勤看護師4名以上、地域の医療機関に勤める看護師の受け入れ、地域の訪問看護ステーション等への研修会などである。

下位ランクではあるが、8400円という手厚い報酬であり、訪問看護の大規模化を強く推進していると言える。

このように訪問看護の重症化が進めば、そこに努める理学療法士、作業療法士、言語聴覚士のリハビリテーション技術に変化が求められる。

右肩上がりのADLを評価・介入するだけでなく、右肩下がりのADLをどのようにソフトランディングさせていくか?

訪問看護に勤務するセラピストの正念場が訪れている。