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2018年度診療報酬改定 予定入院を増やせ!入院時支援加算が新設される!

2018年度診療報酬改定の注目ポイントの一つである入院支援が、入院時支援加算という項目で評価されることになった。

この加算は、文字通り、入院時のサポートを評価するものである(下図1・2)。

ご承知の通り、現在、在院日数の短縮や社会的入院の予防は医療政策の中で大きな課題となっている。

その課題解決のために、入院の在り方について注目が集まった。

日本における入院はどのようなプロセスで行われるかということ、そのほとんどが「緊急入院」である。

状態が急変した、疾患が増悪した、転倒して骨折をしたなど・・で救急搬送されたり、外来受診をすることで入院に至るケースが一般的である。

つまり、緊急入院は病状も重く、手術や投薬などの濃厚な治療が必要とされることが多いことから、早期の退院調整は難しく、また、在院日数も延長しやすい。

そのため、外来通院中から入院に関して調整し、状態が悪化する前に入院を促すことや、入院前より退院困難な状況の評価と対策を進めることを支援する必要があると考えられた。

1入院時支援加算

2入院時支援加算2018年2月7日 中医協資料

例えば、在宅患者で徐々にADLが低下している、嚥下能力が低下している、転倒リスクが高いなどの状況があれば、入院医療機関の外来と連携し、緊急入院ではなく、予定入院を進めていくなどのケースが実際では考えられる。

したがって、状態や状況が悪くなってからではなく、悪くなる前兆が出た時点からの入院医療機関との連携が求められていると言える。

また、退院支援だけでなく、入院支援が求められる時代では、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士には利用者の状態が悪くなる前兆を知るために、フィジカルアセスメントや疾患に関する知識がより求められることは必至である。