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2021年介護報酬改定への対応はもう始まっている

2018年介護報酬改定はグレーゾーンだった領域をつまびらかにした。

通所リハビリと訪問リハビリの自立支援やチームマネジメントの強化
訪問看護の重度化シフト
通所介護の軽度者と重度者へのマルチサービス
老人保健施設の在宅支援
介護医療院の終の棲家と看取り機能
など、機能を明確にし2025年への方向性を示した。

今回の改定はそれぞれの事業の根本的な理念を明示しているため、従来の減収分を加算で補う、コスト削減で経営を保つなどの小手先のテクニックでは対応が難しい状況を作り上げた。

経営を安定的に保つためには現状維持ではだめだ。

国が何を求めているか?を確実に分析し3年後の次期改定を予測して事業の挑むべきである。

それほど、今回の改定は強烈である。

サービス内容の大幅な変更
サービス提供時間の見直し
在宅復帰支援の一層の強化
地域連携への参入
などの具体的な行動が必要であり、もしこれらを行わなかった場合、2021年度介護報酬改定への対応は困難となるだろう。

改革を起こすためには、人材育成が急務である。

事業方針の変更はイコール必要とされる人材の育成である。

一般的にサービスや製品には寿命がある。

それを製品ライフサイクルと言う(下図)。

1076812製品ライフサイクルは導入期、成長期、成熟期、衰退期の4つの段階を経る。

まさに今までの介護サービスは製品ライフサイクルで言う「成熟期」を迎えたと言える。

しがって、新しいサービスを生み出さなければこのまま衰退期を迎え、市場からの徹底が余儀なくされる。

あなたの組織は改革を起こせるか?

もう、2021年度介護報酬改定への対策は始まっている。