セミナー情報
2017年12月12日(火)
ナイトセミナー リハ関連診療・介護報酬改定最新情報セミナー(大阪府)

開催日時
2017年12月12日 (火)
開始:19:00 | 終了:21:00 | 開場:18:45

開催会場
株式会社Work Shiftセミナールーム
(大阪府大阪市淀川区西中島3-20-8 親和ビル 403号室)

2018年度診療報酬・介護報酬改定が目前となりました。

また、2018年度は第七次医療計画や第七期介護保険事業計画もスタートするという医療・介護の大改革が行われる年となります。

2018年はリハビリテーション部門にとっても正念場を迎えることになるでしょう。

社会保障費が圧縮される状況では、漫然と旧態依然のリハビリテーションを提供していると、収益の低下を招き、最悪、リハビリ部門の存続さえ危ぶまれます。

回復期リハビリテーション病棟はより質の高いリハビリ医療の提供
地域包括ケア病棟や療養病棟は限られれたリハビリ介入の中での在宅復帰の支援
老人保健施設の在宅復帰強化の促進
外来リハビリから通所リハビリへの移行
通所リハビリと通所介護の機能分化
訪問リハビリテーションの役割強化
などリハビリテーション部門にとっては大きな山場を迎えます。

本セミナーでは
中医協や介護保険給付分科会などの資料を読み解き、2018年度にはどのような改定が行われるかについて解説を致します。

組織改革の第一歩は、正しい情報を得ることです。

本セミナーでは全国各地でリハビリテーション部門のマネジメントや診療・介護報酬への対応について、セミナー講師やコンサルティングを行っている株式会社Work Shift代表取締役の高木綾一が講師を務めます。

厚生労働省の資料をただ読み上げるのではなく、診療報酬・介護報酬改定に対応するためのリハビリテーションや組織運営の在り方についてご解説をいただきます。

詳細・お申し込みは
https://www.workshift.info/seminar/004.html
をご確認ください。

講師
高木綾一先生
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株式会社Work Shift 代表取締役
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)(脳卒中)
呼吸療法認定士
修士(学術)
関西医療大学保健医療学部 助教
関西学院大学大学院 経営戦略研究科

回復期リハビリテーション病棟の単位数制限の追加措置が現実味を帯びる

2016年度診療報酬改定では、回復期リハビリテーション病棟への単位数取得への縛りを設ける施策として、FIM利得のアウトカム指標が導入されたことは記憶に新しい。

しかし、FIM利得による単位数取得制限の効果は限定的であり、想定していたより効果を発揮しなかったとの声が出ている。

実際、ADLのレベルを上げるだけでなく、在棟日数を調整すればFIM利得の数値コントロールは可能であり、多くの病院はこの手法を用いてFIM利得の調整をしている。

よって、2018年度改定では回復期リハビリテーション病棟の単位数取得制限への新たな手法が模索されている。

多くの回復期リハビリテーション病棟は施設基準より、遥かに多いPT・OT・STを配置させている。

したがって、セラピストの人件費を回収するためには、単位数を限界まで取得する必要がある。

経済的に考えれば、この考えは至極当たり前であり、現時点においては回復期リハビリテーション病棟が責められるべき問題ではない。

今後は、回復期リハビリテーション病棟に多く配置されたセラピストの配置転換や業務内容の変更を行うことによって、単位数取得制限を行って行く可能性がある。

厚生労働省は、単位数は在宅復帰に大きな影響を与えないというデータを提示している(図1)。

単位と在宅復帰率

図1 リハビリテーション単位数と在宅復帰

また、週間当たりのリハビリテーションの提供回数を増やすと在宅復帰が促進されるというデータも示している(図2)。

リハ提供回数

図2 1週間当たりの介入回数と在宅復帰率

すなわち、一日当たりの単位数ではなく、週間当たりの介入回数が在宅復帰には重要であるという考えを厚生労働省がチラつかせているのだ。

また、2018年度改定では、回復期リハビリテーション病棟と通所リハビリテーション、訪問リハビリテーションの連携を評価する方向性が明示されている。

したがって、次のような方法で回復期リハビリテーション病棟の単位数取得制限を行う可能性が予測される。

1 回復期リハビリテーション病棟は単位数を評価を低減化させ、365日リハビリテーションを評価する。

2 単位数を低減化させることにより生じる余剰人員は通所リハビリテーション・訪問リハビリテーションへ配置転換をして、在宅支援においてリハビリテーションを提供することを推進する。

この2つの方法とFIM利得のルールを組み合わせる手法が2018年度改定で行われる可能性がある。

どのような状況になっても環境に適応できる組織運営が必要である。

もし、人員を多く抱える回復期リハビリテーション病棟が制度変更に適応できないとなると多くのセラピストのモチベーションが下がり、組織運営に大きな支障をきたす可能性が高いだろう。

 

 

 

 

 

 

目の前の仕事を大切にできない人間は、見通しの良い未来を想像はできない

人生に明確な目標を設定して今を生きている人は全体の10%~20%ぐらいしかいない。

多くの人は、見通しの明るい未来を想像することが難しい。

職場の上司との面談では、部下に仕事や人生における目標を設定することことが多いが、目標を設定することは非常に難しい。

多くの人にとって目標設定は、非常にストレスあり、考えるだけでも混乱するような作業である。

また、一部の人は「頭のいい人や能力の高い人だけが目標を設定できるのであって、自分のような能力の低い人間は目標なんか設定できないです」と言う。

果たして、目標設定は頭のいい人、能力の高い人だけができるものなのだろうか?

答えは「No」である。

目標設定は、自身の価値観の先にしか生まれないのである。

したがって、価値観の明確化こそが目標設定において最重要である。

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価値観を明確化させる方法として最も優れている方法は、実に簡単である。

目の前の仕事を一生懸命にすることである。

理学療法士、作業療法士、言語聴覚として一生懸命に働いていれば、「好きな仕事」にも、「嫌な仕事」にも出会うだろう。

好きな仕事、嫌いな仕事というのはあなたの価値観を反映しているものである。

価値観が明確になれば、その価値観の延長線上にある目標を設定すればよいだけである。

ただし、仕事一生懸命にしなければ、自分の価値観には気づけない。

理学療法士
作業療法士
言語聴覚士
として目標を持てない人は、今の仕事に一生懸命に取り組んでほしい。

そうすれば、あなたの人生における目標が勝手にあなたに近づいてくる。

 

 

PT・OT・ST協会の要望から見る新しい働き方

平成29年9月6日水曜日に開催された第146回社会保障審議会介護給付費分科会にて日本理学療法士協会、日本作業療法士協会、日本言語聴覚士協会より次期改定に向けて要望が提案された。

厚生労働省は各団体の要望を聞いたうえで、国策として有用なものと判断すれば診療報酬・介護報酬改定に反映をさせていく。

したがって、各団体からどのような要望が出ているのかを先取りすることは、自身のキャリア開発を優位に進めていく上で重要である。

たとえ、各団体の要望が診療報酬や介護報酬に反映されなくても、要望されている内容の働き方が医療や介護の現場では求められていると言える。

第146回社会保障審議会介護給付費分科会では、図1に示すような理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の関りが示唆された。

要約すれば
予防的対応
回復から社会参加対応
重度化防止対応
QOL改善対応
と言えるだろう。

PT OT STの関わり方

図1 PT・OT・STの状態像に応じた関り

 

また、理学療法士協会は図2に示す内容を厚生労働省に提案している。

訪問看護ステーションに所属する理学療法士等による介護予防・日常生活支援総合事業への助言等の活動を提案している。

今後、要支援・要介護者のリハビリテーションは介護予防・日常生活支援総合事業に移行していく可能性が高い。

しかし、この事業には専門職の関りが少なく効果的な運営が危惧されていることから、訪問看護ステーションなどの専門職による関りは今後必要とされる可能性は高い。

訪問看護ステーションにおけるリハビリテーションの在り方も今後議論されていく可能性も高く、今回の日本理学療法士協会の提案は議論へ一石を投じるものである。

訪問看護の活かし方

図2 訪問看護ステーションの総合事業への関り

日本作業療法士協会は図3に示すような内容を要望している。

中重度者に対する車椅子シーティングや環境調整に対する評価を求めている。

在宅復帰や施設看取りの推進により、中重度者への対応は大きな課題である。

そのため、車椅子シーティング・ポジショニング・トランスファーの重要性が高まるばかりである。

中重度者対応に関しては理学療法士による呼吸・循環機能へのアプローチだけでなく、作業療法士の環境調整も極めて重要である。

重症者対応

図3 中重度者への対応

 

必要とされる技術は時代と共に変遷する。

後期高齢者が急激に増加する2025年まで後8年。

リハビリテーション専門職のイノベーションが求められている。

 

セミナー情報
2017年12月21日 (木)
ナイトセミナー 実技で学ぶ!膝関節の可動域制限の評価と治療(大阪府)

開催日時
2017年12月21日 (木)
開始:19:00 | 終了:21:30 | 開場:18:45

開催会場
株式会社Work Shiftセミナールーム(大阪府大阪市淀川区西中島3-20-8 親和ビル 403号室)

膝関節の関節可動域制限は、臨床の問題として上がることが多いため、膝関節の評価と治療はセラピストが習得したい分野の一つです。

膝関節疾患は当然のですが、高齢者、脳卒中片麻痺患者においても膝関節可動域制限により、正常な立ち上がり動作や歩行動作が阻害されていることが多く見られます。

膝関節への可動域練習を力任せにしているセラピストを散見しますが、果たしてそれで関節可動域は改善されるでしょうか?

むしろ、力任せにすることは、軟部組織や骨の損傷を招く可能性があります。

したがって、適切な関節可動域制限の因子を予測し、制限因子への適切な刺激を与える評価と治療技術を身につける必要があります。

そこで膝関節の研究、高齢者や膝関節疾患の臨床経験が豊富な光田尚代先生をお迎えして、膝関節の関節可動息制限の評価と治療に特化したセミナーを開催します。

本セミナーは実技を中心として、膝関節可動域制限の評価と治療を学んでいただけます。

具体的に何を触り、何を動かし、何を評価するか?を実感できるセミナーとなっています。

若手のセラピストだけでなく、中堅セラピストの復習としても最適の内容となっています。

 

お申し込み・詳細は
http://www.workshift.info/seminar/006.html
をご確認ください。

講師
光田尚代先生
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医療法人寿山会 喜馬病院
理学療法士
介護支援専門員

2004年 喜馬病院リハビリテーション部入職
2011年 喜馬病院リハビリテーション部 課長就任

膝関節に関する臨床研究を多数発表
特に整形疾患や高齢者の膝関節のリハビリテーションに関する経験が豊かである。

地域医療構想の議論が本格化!
介護分野の医療・重度化対応が進むとPT・OT・STの働き方は大きく変わる!

地域医療構想の議論が進んでいる。

地域医療構想とは
医療介護総合確保推進法(2014年)により都道府県に策定が義務化されたもので切れ目のない医療・介護サービスの体制を築く目的で、地域ごとの将来の医療需要と病床の必要量を推計し、病床数を適正化していく構想
である。

2017年度末に向けて、二次医療圏ごとの必要病床数を定めていくことになる(下図)。

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厚生労働省資料 地域医療構想の進め方

地域医療構想の中心的な議論は
急性期病床の削減

慢性期医療の在宅医療・介護保険への移行である。

端的に言うと、日本は人口減少社会であり、高度な急性期が必要な患者が減るため不要な急性期病床が増え、在宅医療や介護保険での対応が可能な患者が増えるということである。

「急性期病床や慢性期病床を減らして、在宅医療や介護保険の利用者を増やす」と言うのは、簡単であるが、現場で働く医療・介護職にとっては一筋縄ではいかない問題である。

なぜならば、在宅医療や介護の現場に医療的対応や重度化対応ができるスタッフがいなければ、この話は成立しないからである。

しかし、在宅医療や介護の現場の医療的対応・重度化対応は遅れている。

医師・看護師・理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・介護福祉士の在宅医療や介護における教育は圧倒的に不足している。

リハビリテーション分野で言えば
フィジカルアセスメント
在宅で回復を促すプログラム
動作分析
福祉用具
車椅子シーティング
呼吸・循環
薬剤
移動介助
ポジショニング
ターミナルケア
などは教育が遅れている分野である。

地域医療構想は、病床のコントロールを通じて市場で働く医療・介護従事者の新たな働き方を強く要求していると言える。

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士と言う資格を振りかざしても何の意味もない時代が足をと立てて近づいていると言える。

セミナー情報
2017年12月17日(日)
通所リハ・通所介護に必要な心身機能・活動・参加の評価と介入(大阪府)

開催日時
2017年12月17日 (日)
開始:13: 30| 終了:17:30 | 開場:13:00
開催会場
株式会社Work Shiftセミナールーム(大阪府大阪市淀川区西中島3-20-8 親和ビル 403号室)
阪急線南方駅下車 徒歩3分
地下鉄御堂筋線西中島南方駅下車 徒歩2分
JR線新大阪駅下車 徒歩8分

通所系サービスへの大改革が迫っています。

2018年度介護報酬改定では通所系サービスである通所リハビリテーションと通所介護の質の高いサービスを求める改定が行われる予定です。

通所リハは、定められた期間内において利用者の心身機能・活動・参加を向上させる。

通所介護は、リハビリテーションの最後のうけ皿として長期間にわたり利用者の心身機能・活動・参加を支援する。

これまでのリハビリテーションに関する政策は、入院医療を中心に進められてきましたが、今後は在宅に居ながらも生活機能を維持・向上させる取り組みがより強化されます。

しがって、通所リハビリテーションや通所介護の質の向上は今後の大きな課題です。

しかしながら、通所系サービスにおける心身機能・活動・参加の支援は、具体的なフレームワークや方法はまだ定まっておらず、現状、各事業所が試行錯誤のものと行っています。

心身機能・活動・参加の関係をどのように捉えるのか?
利用者ニーズをどのように引き出せばよいのか?
家族や介護支援専門員とどのように連携すればよいのか?
具体的な介入メニューはどのようなものがあるのか?
など、通所系にお勤めの方は多くの疑問をお持ちではないでしょうか?

本セミナーでは、ポシブル医科学株式会社 運営本部で全国の通所介護事業所への指導を担当している城内洋人先生をお迎えして、通所系サービスにおける心身機能・活動・参加の評価と介入について詳細にご解説を頂きます。

在宅利用者の心身機能・活動・参加の支援に悩んでいる方
ICFの概念をどのようにリハビリテーションに展開するかを悩んでいる方
通所系サービスの経験の浅い方
に適した内容となっています。

詳細・お申し込みは
http://www.workshift.info/seminar/010.html
をご確認ください。

講師
城内洋人先生
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JR西日本グループ ポシブル医科学株式会社 運営本部
係長 兼 FCコンサルティング部スーパーバイザー

資格
理学療法士
認定理学療法士(脳卒中)
福祉住環境コーディネーター2級
地域包括ケア推進リーダー
介護予防推進リーダー

中年PT・OT・STはキャリアを真剣に考えないと、相当まずいことになる

2017年時点で40歳から50歳のセラピストは、2030年時点で53歳から63歳になっている。

あと、13年経てば、PT・OT・ST合わせて26万人ほど増えていることになる。

時代は超高齢化社会。

2030年の3人に1人が65歳以上の高齢者の時代では、社会保障費の圧縮はさらに進んでいる。

そのような時代では、医療機関や介護事業所の収益性は低下することから、人件費圧縮のために収入の低い労働者が重宝されるだろう。

給料の高い従業員は、相当な実力をもっていなければ会社としては雇い続けることは難しいだろう。

つまり、2017年度時点で中年のセラピストは2030年時点で「組織のお荷物」になる可能性が極めて高いと言える。

この中堅層は基本給が高い2000年前後にセラピストになっていることから、他の世代と比較して給与水準が高い。

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そのうえ、セラピストが少なかった時代は、PT・OT・STという資格のプレミア価値があったことから現在中年のセラピストには、時代で勝ち残っていくための自己研鑽が必要であるという切迫感が乏しい。

きつい表現で言えば、やる気はないくせに中途半端に給与高いと言える。

2030年になれば、多くの中年セラピストが実力のなさを問い詰められ、退職せざる得ない状況になる。

したがって、中年セラピストこそ、キャリアデザインが必要である。

しかし、中堅セラピストにそのような危機感は感じられない。

一般企業のような中高年のリストラクチャリングがセラピストの世界で当たり前になるという危機は目の前に迫っている。

 

セミナー情報
2017年12月3日(日)
外来維持期リハビリの短時間通所リハビリ移行セミナー in京都

開催日時
2017年12月3日 (日)
開始:10:00 | 終了:15:00 | 開場:9:30
開催会場 六地蔵総合病院
京都府宇治市六地藏奈良町9
JR六地蔵駅から徒歩5分
京阪六地蔵駅から徒歩8分

2018年度診療報酬・介護報酬ダブル改定では、外来維持期リハビリテーションが終了し、維持期リハビリテーションに該当するすべての患者が介護保険を用いたリハビリテーションに移行することが既定路線になっています。

移行先としては短時間通所リハビリテーションが想定されており、2015年度介護報酬改定および2016年度診療報酬改定でも短時間通所リハビリテーションへの移行が強く促されました。

2016年度診療報酬改定では、外来維持期患者が要介護認定を受けている場合、基本点数の60%の算定となるルールが定めれました。

また、当該医療機関が通所リハビリテーションを提供していない場合は20%の減算、新設された「目標設定等支援管理料」を算定しない場合はさらにその90%での算定となりました。

つまり、外来維持期患者の点数を下げ、さらに「目標設定等支援管理料」の算定という手間を与えることで、通所リハビリテーションへの移行を強く促していると言えます。

しかし、短時間通所リハビリテーションの移行や運営に不安を抱く方は多いのではないでしょうか?

介護保険と医療保険では制度が異なり、リハビリテーションサービスの内容も大きく異なります。

そこで、本セミナーでは外来リハビリテーションから短時間通所リハビリテーションへの移行を行うための基礎知識や運営ノウハウについてお話をいたします。

特に以下の点について、解説をいたします。
・近年の診療報酬・介護報酬改定のおさらい
・短時間通所リハビリテーションの存在意義
・短時間通所リハビリテーションのサービス内容や収益性
・みなし短時間通所リハ
・利用者獲得のマーケティング
・短時間通所リハビリの加算内容
・利用者へのプログラムの在り方や工夫
・短時間通所リハビリの運営の留意点

講師は
高木 綾一先生(株式会社Work Shift 代表取締役)
光田 尚代先生(医療法人寿山会 喜馬病院リハビリテーション部 課長)
が担当いたします。

お申し込み・詳細は
をご確認ください。

セミナー情報
2017年12月3日(日)
訪問リハビリに必要なフィジカルアセスメントと動作分析(京都府)

開催日時
2017年12月3日 (日)
開始:13:00 | 終了:17:30 | 開場:12:30

開催会場
六地蔵総合病院(京都府宇治市六地藏奈良町9)
JR六地蔵駅から徒歩5分
京阪六地蔵駅から徒歩8分

訪問リハビリテーションに必要な考え方や技術が学べるセミナーです。

訪問リハビリテーションは医療機関や介護施設のリハビリテーションとは異なる点が多くあります。

セラピストが評価する範囲が広範囲であること
フィジカルアセスメントを通じて内科疾患の状態を把握すること
在宅特有の動作を評価すること

これらのことが訪問リハビリテーションの魅力でもあり、課題でもあります。

しかし、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士がこれらのことを学ぶ機会はあまり多くありません。

養成校時代も特別講義などの時間で学んだだけで、体形的な教育を受けていないことが殆どです。

現在、医療機関や介護施設からの在宅復帰が推進されており、ADLが低下している方や中重度者の方も在宅療養されることが一般的なことになっております。

したがって、今後は訪問リハビリテーションの技術が理学療法士、作業療法士、言語聴覚士には必須の時代になると言えます。

本セミナーでは訪問看護ステーションを経営し、自ら在宅の臨床に携わっている小池隆二先生を講師にお迎えし、訪問リハビリテーションに必要な技術を具体的に学ぶことが出来ます。

訪問リハビリテーション初心者の方
訪問リハビリテーションの業務に悩んでいる方
訪問リハビリテーションの管理者の方
に適したセミナーとなっています。

申し込み・詳細は
http://www.workshift.info/seminar/021.html
をご確認ください。

講師
小池隆二先生
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理学療法士
湖東地域医療介護連携ワーキング部会員
能登川地区医療福祉ネットワーク 企画・運営
株式会社OneMoreShip 代表取締役

理学療法士の資格を取得後、大阪市内の病院で整形外科や脳外科、心臓外科などの術前と術後のリハビリに従事し、その後フィールドを介護保険分野である老人保健施設や特別養護老人ホームに移す。

入所の方へのリハビリと同時に訪問リハビリやデイケアのリハビリを経験し、生活期での理学療法士の役割を日々考えるようになる。
その中で各地域の生活期リハビリの現状を知るために大阪・京都・滋賀でさまざまな地域リハビリテーションを経験する。

今までの経験を活かし、2015年に株式会社OneMoreShipを設立。

現在は滋賀県東近江市でワンモア訪問看護リハビリセンターという訪問看護ステーションを運営。日々訪問リハビリの現場で活動している。

また、地域活動として、2016年度より湖東地域や事業所がある能登川地域の医療介護連携のメンバーにも選出され、地域での多職種連携にも尽力している。