セミナー情報
2018年1月8日(月)
初学者のための呼吸リハビリテーションの基礎知識と実践(兵庫県)

開催日時
2018年1月8日 (月)
開始10:00 | 終了:16:00 | 開場:9:30

開催会場
神戸リハビリテーション福祉専門学校
住所:兵庫県神戸市中央区古湊通1丁目2−2
地図:http://www.sumire-academy.ac.jp/kobe-reha/
※JR神戸駅から徒歩4分
※お車でお越しの方は近隣の有料パーキングをご利用ください。

近年、高齢者や重症患者の在宅復帰が推進されているため、訪問リハビリテーション対象患者の高齢化と重症化が急速に進んでいます。

また、平均寿命は毎年伸びているため、医療機関や介護事業所のリハビリテーション対象者の高齢化は進んでいます。

そのため、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士には、高齢者や重症患者のQOLの維持・向上のためのスキルが求められています。

高齢者や重症患者のQOLに深く関係する要素に、「呼吸機能」があげられます。

呼吸機能の低下は、著しくQOLを低下させます。

特に、誤嚥性肺炎は呼吸機能を低下させる大きな要因です。

現在、死因順位でも脳血管疾患を抜き、第三位となっているのが肺炎であり、そのほとんどが誤嚥性肺炎と報告されています。

また、重症患者は廃用症候群により、頸部・胸郭の関節可動域制限や長期臥床の影響を受け呼吸機能が低下し、呼吸不全を引き起こしやすくなります。

セラピストはADL動作に着目しがちですが、重症患者や高齢者のADL動作を改善させる前提条件として、呼吸機能の改善が必要です。

呼吸機能の理解なしに、ADL動作改善にアプローチすることはリハビリテーションの効果が上がりにくいばかりか、リスクも増大します。

今後、呼吸機能低下のリスクを有した患者が増加するため、呼吸リハビリテーションはぜひとも習得しておきたいスキルの一つです。

今回のセミナーでは、高木綾一先生より呼吸リハビリテーションの基礎知識と実践についてご解説をいただきます。

呼吸リハビリテーションをわかりやすく解説していただき、明日からの臨床で活用できる評価と技術をお伝えします。

申し込み・詳細は
https://www.workshift.info/seminar/002.html
をご確認ください。

講師
高木綾一氏
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理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)(脳卒中)
呼吸療法認定士
修士(学術)
関西医療大学 保健医療学部 助教
関西学院大学 経営戦略研究科
国家資格コンサルタント(CDA)
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント

リハビリテーション部門コンサルタントとして、医療機関、介護施設にコンサルタント業務を行っている。
クライアント先の理学療法士、作業療法士、言語聴覚士に対して臨床におけるアドバイスや指導を行い、リハビリテーションの質の向上を支援している。
また、現在、在宅リハビリテーションにも携わり、重症患者や終末期医療に対するリハビリテーションも提供している。全国各地で、リハビリテーション技術や運営に関するセミナーも開催している。

 

 

2018年度介護報酬改定 老人保健施設のハイブリッド機能強化!褥瘡予防&排泄機能向上が評価対象へ

老人保健施設における在宅復帰の標準化が進んでいる。

老人保健施設の40%を超える施設が在宅復帰に関する要件を満たしているという結果が出ている。→詳細は株式会社Work Shiftのブログ

老人保健施設における在宅復帰が標準的なものとなってきたことを受け、老人保健施設の機能はより一段階高いレベルに引き上げられる。

2018年度介護報酬改定では、老人保健施設における褥瘡予防と排泄機能向上が評価の対象となる模様である(図1、図2)。

褥瘡予防の評価図1 褥瘡予防の評価(介護給付費分科会 第153回 H29.11.29)

排泄機能の評価図2 排泄機能の評価(介護給付費分科会 第153回 H29.11.29)

褥瘡発生や排泄機能の自立困難は在宅復帰を困難にする要因であり、また、感染症などの合併症を生じさせ、医療機関への転院を余儀なくさせるものである。

つまり、褥瘡予防と排泄機能向上を図ることが出来れば間接的に在宅復帰を進めることになる。

しかし、老人保健施設には大きな課題がある。

それは、褥瘡予防や排泄機能向上を実現するための人材の不足である。

従来型の老人保健施設ではこれらの取り組みは求められていたかったこともあり、褥瘡予防や排泄機能に詳しい人材が少ないのが実情である。

診療報酬・介護報酬改定は人材づくりの改定でもある。

人材育成に取り組まない老人保健施設にとっては、今後の介護報酬改定は極めて厳しい内容となるだろう。

 

 

セミナー情報
2018年1月21日(日)
運動学・解剖学で考える脳性麻痺児(者)への運動療法(大阪府)

開催日時
2018年1月21日 (日)
開始:10:45 | 終了:16:30 | 開場:10:30

開催会場
ファイブプラザ 4F 高槻南スクエア(大阪府高槻市城北町2丁目4-1)
阪急京都線 高槻市駅下車徒歩1分
JR京都線 高槻駅下車徒歩6分
地図:http://five-plaza.com/access/

 

近年、医療やケアの発達により脳性麻痺児(者)は徐々に増えており、在宅で生活をしている脳性麻痺児(者)への対応は日本における大きな課題となっています。

在宅生活のQOLの維持向上にはリハビリテーションが必要であることから、訪問リハビリテーションや医療機関における脳性麻痺児(者)へのリハビリテーションを提供する機会も増えています。

脳性麻痺児(者)にとって、姿勢アライメントの維持、向上は将来の二次障害予防のためにも重要となります。

したがって、セラピストには脳性麻痺児(者)の姿勢アライメントの評価と治療に関する技術が求められます。

脳性麻痺児(者)への運動療法では、臥位レベルでの姿勢改善、座位や立位での姿勢保持や上肢活動、歩行動作のアプローチがあります。

みなさんはどのような知識や視点を用いて評価や治療を行っていますでしょうか?

本セミナー講師の大沼俊博先生は「運動学」「解剖学」の知識を用いて、脳性麻痺児(者)の評価と治療を行うことが重要であると言っています。

運動学、解剖学の知識に基づき、論理的な評価に基づき運動療法は、我々セラピストだからこそなし得るアプローチです。

本講習会では、脳性麻痺児者を対象とした臥位、座位、立位姿勢、上肢活動、歩行の改善のための運動学、解剖学観点からの評価とアプローチについて解説をさせて頂きます。

脳性麻痺児(者)のリハビリテーションにお悩みの方
姿勢アライメントの評価を学びたい方
に適したセミナー内容となっています。

詳細・お申し込みは
https://www.workshift.info/seminar/016.html
をご確認ください。

講師
大沼 俊博先生
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関西医療大学保健医療学部理学療法学科
理学療法士

大沼先生の解剖学・運動学に基づくハンドリングテクニックは受講生の方より大変好評をいただいています。特殊なテクニックを用いるのではなく、解剖学・運動学の知識があれば適切なハンドリングは可能です。

セミナー情報
2018年1月7日(日)
結果が出せるリハビリ部門構築セミナー~マネジメントをイチから学びます~(兵庫県) 

開催日時 2018年1月7日(日)
開始:10:30 | 終了:16:00 | 開場:10:00

開催会場 株式会社Work Shiftセミナールーム
住所:大阪府大阪市淀川区西中島3-20-8 親和ビル 403号室
阪急線南方駅下車 徒歩3分
地下鉄御堂筋線西中島南方駅下車 徒歩2分
JR線新大阪駅下車 徒歩8分

 

管理運営に悩む理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の方向けのセミナーです。

あなたのリハビリ部門は2018年度診療報酬・介護報酬を乗り切れますか?
診療報酬・介護報酬改定は医療機関や介護事業所等の経営環境を大きく変え、リハビリ部門の運営に影響を与えます。

環境変化に適応できなければ、リハビリ部門の収益は低下し、医療機関や介護事業所の経営の足を引っ張ります。

その結果、医療機関や介護事業所の倒産やリハビリ部門の閉鎖が起こる可能性もあります。

しかし、世の中には診療報酬・介護報酬改定の影響をうまく乗り越え、より運営を円滑に行うリハビリテーション部門があることも事実です。

なぜ、結果を出すリハビリ部門・出せないリハビリ部門の差が生まれるのでしょうか?

本セミナーは、結果の出るリハビリ部門と結果の出ないリハビリ部門の「差」の正体に明らかにしていきます。

診療報酬・介護報酬改定は、国が定める医療介護に関する政策でありますが、その本質は医療・介護現場の組織や人の考え方や働き方を変えていくことにあります。

このセミナーでは次のようなことを学べます。

環境変化に伴い、組織や人をどのように調整し、活用していけばよいのか?
診療報酬・介護報酬改定を乗り越えらえる組織とはどういうものか?
について様々な理論やフレームワークを通じて学びます。

あなたの組織が結果出せるか?結果を出せないか?を知りたい方はぜひ、本セミナーを受けていただくことをお薦めします。

詳細・お申し込みは
https://www.workshift.info/seminar/019.html
をご確認ください。

講師
高木綾一先生
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株式会社Work Shift 代表取締役
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)(脳卒中)
呼吸療法認定士
修士(学術)
関西医療大学保健医療学部 助教
関西学院大学大学院 経営戦略研究科

2018年度診療報酬・介護報酬改定のトレンドを捉えてPT・OT・STの働き方を変えよう

2018年度診療報酬・介護報酬改定が近づいている。

入院医療と在宅医療におけるリハビリテーションの連携
介護保険リハビリテーションにおける通所リハビリと通所介護の役割分担
急性期病棟におけるチーム医療
在宅療養患者の活動・参加
中重度者へのアプローチ
リハビリテーション領域の拡大
などの改定が行われる予定である。

1965年にPT・OTに関する法律ができ、50年以上の歳月が流れた。

一つの仕事が100年間存在することは歴史的に難しく、PTとOTも歴史の転換点に差し掛かっていると言える。

また、STも1997年に法律ができ、20年が経過した。

STの認知度が上がるにつれて社会的責任が増しており、STの存在価値も今後より問われる時代になっている。

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診療報酬・介護報酬改定は、端的に言うと「保険点数の取得作業」を示しているが、その中身は「セラピストの働き方改革」である。

「このような技術を提供すれば、これぐらいのお金を支払いますよ」という技術に対する対価を示しているのが診療報酬・介護報酬改定である。

セラピストの技術は、近年、非常に幅が広くなっている。

学術的研究が進んでいること、リハビリテーションの対象が増えていること、地域包括ケアシステムにおいて求められる内容が増えていることなどにより、リハビリテーションの可能性は際限なく広がっている。

選択肢は多ければ多いほど、明確な意思決定をしなければ、行動の選択は難しい。

今の時代に働くセラピストは、自分がどの領域、マーケットで働くかを明確に意思決定を行う能力が求められていると言える。

2018年度診療報酬・介護報酬改定を十分に見据えて、働き方の改革を進めていくことをお勧めする。

セミナー情報
2018年1月8日 (月)
病院・施設・在宅における転倒予防~評価とアプローチを考える~(兵庫県)

開催日時
2018年1月8日 (月)
開始:12:45 | 終了:17:15 | 開場:12:30

開催会場
神戸リハビリテーション福祉専門学校
住所:兵庫県神戸市中央区古湊通1丁目2−2
※JR神戸駅から徒歩4分
※お車でお越しの方は近隣の有料パーキングをご利用ください

在院日数短縮
在宅復帰率向上
在宅生活維持
が日本の医療・介護における大きなテーマになっております。

これらのテーマを実現するためには、医療機関・施設・在宅において質の高いケアを提供する必要があります。
質の高いケアの中でも、重要なものとして「転倒予防」が挙げられます。

転倒により骨折や活動性の低下が生じることや転倒が在宅復帰や在宅生活の維持の阻害因子ことが明らかになっています。

したがって、リハビリテーションに携わる理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、看護師、介護職にとって、「転倒予防」に関する知識や技術はぜひとも身に着けておきたい技術の一つです。

従来の転倒予防は、離床センサーを配置する、手すりを付ける、生活範囲を狭めるなどの消極的なアプローチが中心をなしていました。

また、「転倒予防」は、心身機能だけでなく、環境面や疾患のコントロールなど幅広いアプローチが必要となります。
本セミナーでは、「転倒予防」に関する研究や臨床アプローチを行っている福田圭志先生をお迎えして、「転倒予防」に関する実践的評価や解決方法について解説を頂きます。

詳細・お申し込みは
https://www.workshift.info/seminar/020.html
をご確認ください。

講師
福田圭志先生
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<所属>
医療法人寿山会喜馬病院リハビリテーション部

<資格>
理学療法士
転倒予防指導士
地域包括ケア推進リーダー
介護予防推進リーダー

<学会発表>
第52回近畿理学療法学術大会
「健常者における後方ステップ時の下肢・体幹筋の筋活動について−下肢・体幹の筋活動開始に着目して−」
福田圭志、光田尚代、高木綾一、鈴木俊明
など学会発表多数

<論文>
福田圭志・他:地域在住高齢者の後方転倒と転倒リスク評価に関する横断研究.日本転倒予防学会誌4(1):53-59,2017.

No2を作れない管理職のキャリアデザインは難しい

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士のキャリアデザインの一つとして、「管理職」として成功する方法がある。

臨床技術だけでなく、管理能力を磨き組織を管理することで、勤め先から評価されることで、「管理職」としてのキャリアを築くことは、複雑化している現代のリハビリテーション業界において大きな意味を成すものである。

管理職として成功するためには様々な能力を磨かなければならない。

リーダーシップ
人材育成
経営戦略
会計管理
IT管理
マーケティング
イノベーション
技術経営
など幅広い能力の開発が必要である。

しかし、これらの能力を高めれば優秀な管理職になれるか?と言うと、答えは「No」である。

これらの能力がどれだけ高くても、その能力を組織の隅々まで効果的に行き渡らせることができなければ、全く意味を持たない能力になってしまう。

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管理能力を飛躍的に向上させる鍵は「伝達機能」である。

「伝達機能」とは、リーダーの意思や戦略を組織全体に伝達する機能であり、優秀な組織においてはNo2のポジションにある人がその役割を担う。

端的に言えば、No2が作れない管理職はどれだけ能力が高くても、その能力は「宝の持ち腐れ」となる可能性が極めて高い。

したがって、No1はNo2を育成することが最大の課題である。

独善的なマネジメントを行っているリーダーにはNo2は決して育たない。

No1とNo2とは、信頼で結ばれる必要がある。

信頼があるから、No2はどのような状況になろうともNo1を支えるのだ。

信頼関係を築くには、日頃の言動が大切である。

管理職として成功したければ、信頼関係を基軸にしたNo2の育成に最大限の努力が必要である。

 

 

 

 

 

 

セミナー情報
2017年12月12日(火)
ナイトセミナー リハ関連診療・介護報酬改定最新情報セミナー(大阪府)

開催日時
2017年12月12日 (火)
開始:19:00 | 終了:21:00 | 開場:18:45

開催会場
株式会社Work Shiftセミナールーム
(大阪府大阪市淀川区西中島3-20-8 親和ビル 403号室)

2018年度診療報酬・介護報酬改定が目前となりました。

また、2018年度は第七次医療計画や第七期介護保険事業計画もスタートするという医療・介護の大改革が行われる年となります。

2018年はリハビリテーション部門にとっても正念場を迎えることになるでしょう。

社会保障費が圧縮される状況では、漫然と旧態依然のリハビリテーションを提供していると、収益の低下を招き、最悪、リハビリ部門の存続さえ危ぶまれます。

回復期リハビリテーション病棟はより質の高いリハビリ医療の提供
地域包括ケア病棟や療養病棟は限られれたリハビリ介入の中での在宅復帰の支援
老人保健施設の在宅復帰強化の促進
外来リハビリから通所リハビリへの移行
通所リハビリと通所介護の機能分化
訪問リハビリテーションの役割強化
などリハビリテーション部門にとっては大きな山場を迎えます。

本セミナーでは
中医協や介護保険給付分科会などの資料を読み解き、2018年度にはどのような改定が行われるかについて解説を致します。

組織改革の第一歩は、正しい情報を得ることです。

本セミナーでは全国各地でリハビリテーション部門のマネジメントや診療・介護報酬への対応について、セミナー講師やコンサルティングを行っている株式会社Work Shift代表取締役の高木綾一が講師を務めます。

厚生労働省の資料をただ読み上げるのではなく、診療報酬・介護報酬改定に対応するためのリハビリテーションや組織運営の在り方についてご解説をいただきます。

詳細・お申し込みは
https://www.workshift.info/seminar/004.html
をご確認ください。

講師
高木綾一先生
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株式会社Work Shift 代表取締役
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)(脳卒中)
呼吸療法認定士
修士(学術)
関西医療大学保健医療学部 助教
関西学院大学大学院 経営戦略研究科

回復期リハビリテーション病棟の単位数制限の追加措置が現実味を帯びる

2016年度診療報酬改定では、回復期リハビリテーション病棟への単位数取得への縛りを設ける施策として、FIM利得のアウトカム指標が導入されたことは記憶に新しい。

しかし、FIM利得による単位数取得制限の効果は限定的であり、想定していたより効果を発揮しなかったとの声が出ている。

実際、ADLのレベルを上げるだけでなく、在棟日数を調整すればFIM利得の数値コントロールは可能であり、多くの病院はこの手法を用いてFIM利得の調整をしている。

よって、2018年度改定では回復期リハビリテーション病棟の単位数取得制限への新たな手法が模索されている。

多くの回復期リハビリテーション病棟は施設基準より、遥かに多いPT・OT・STを配置させている。

したがって、セラピストの人件費を回収するためには、単位数を限界まで取得する必要がある。

経済的に考えれば、この考えは至極当たり前であり、現時点においては回復期リハビリテーション病棟が責められるべき問題ではない。

今後は、回復期リハビリテーション病棟に多く配置されたセラピストの配置転換や業務内容の変更を行うことによって、単位数取得制限を行って行く可能性がある。

厚生労働省は、単位数は在宅復帰に大きな影響を与えないというデータを提示している(図1)。

単位と在宅復帰率

図1 リハビリテーション単位数と在宅復帰

また、週間当たりのリハビリテーションの提供回数を増やすと在宅復帰が促進されるというデータも示している(図2)。

リハ提供回数

図2 1週間当たりの介入回数と在宅復帰率

すなわち、一日当たりの単位数ではなく、週間当たりの介入回数が在宅復帰には重要であるという考えを厚生労働省がチラつかせているのだ。

また、2018年度改定では、回復期リハビリテーション病棟と通所リハビリテーション、訪問リハビリテーションの連携を評価する方向性が明示されている。

したがって、次のような方法で回復期リハビリテーション病棟の単位数取得制限を行う可能性が予測される。

1 回復期リハビリテーション病棟は単位数を評価を低減化させ、365日リハビリテーションを評価する。

2 単位数を低減化させることにより生じる余剰人員は通所リハビリテーション・訪問リハビリテーションへ配置転換をして、在宅支援においてリハビリテーションを提供することを推進する。

この2つの方法とFIM利得のルールを組み合わせる手法が2018年度改定で行われる可能性がある。

どのような状況になっても環境に適応できる組織運営が必要である。

もし、人員を多く抱える回復期リハビリテーション病棟が制度変更に適応できないとなると多くのセラピストのモチベーションが下がり、組織運営に大きな支障をきたす可能性が高いだろう。

 

 

 

 

 

 

目の前の仕事を大切にできない人間は、見通しの良い未来を想像はできない

人生に明確な目標を設定して今を生きている人は全体の10%~20%ぐらいしかいない。

多くの人は、見通しの明るい未来を想像することが難しい。

職場の上司との面談では、部下に仕事や人生における目標を設定することことが多いが、目標を設定することは非常に難しい。

多くの人にとって目標設定は、非常にストレスあり、考えるだけでも混乱するような作業である。

また、一部の人は「頭のいい人や能力の高い人だけが目標を設定できるのであって、自分のような能力の低い人間は目標なんか設定できないです」と言う。

果たして、目標設定は頭のいい人、能力の高い人だけができるものなのだろうか?

答えは「No」である。

目標設定は、自身の価値観の先にしか生まれないのである。

したがって、価値観の明確化こそが目標設定において最重要である。

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価値観を明確化させる方法として最も優れている方法は、実に簡単である。

目の前の仕事を一生懸命にすることである。

理学療法士、作業療法士、言語聴覚として一生懸命に働いていれば、「好きな仕事」にも、「嫌な仕事」にも出会うだろう。

好きな仕事、嫌いな仕事というのはあなたの価値観を反映しているものである。

価値観が明確になれば、その価値観の延長線上にある目標を設定すればよいだけである。

ただし、仕事一生懸命にしなければ、自分の価値観には気づけない。

理学療法士
作業療法士
言語聴覚士
として目標を持てない人は、今の仕事に一生懸命に取り組んでほしい。

そうすれば、あなたの人生における目標が勝手にあなたに近づいてくる。