セラピストの職域拡大の視点 ミクロ・メゾ・マクロな働き方

セラピストの職域拡大は、セラピストにとって最重要課題の一つである。

しかし、職域拡大には様々なハードルがあり容易ではない。

ハードルの一つは、セラピストの働き方の選択肢の狭さである。

殆どのセラピストは、医療機関や介護事業所に所属し、利用者に対してサービスを提供している。

所謂、利用者に向き合いながら仕事をするスタイルである。

この働き方は「ミクロ」な働き方に分類される。

実は、働き方には「ミクロ」「メゾ」「マクロ」が存在する(下図)。

ミクロ
利用者に対して一対一で向き合いながら、利用者が持つ課題を解決するための支援を行う
例 一対一の臨床やカウンセリング

メゾ
中小規模の組織を管理して、その組織が持つ課題を解決するための支援を行う
例 通所リハビリテーションの管理・急性期病棟のリハビリテーション部門の管理

マクロ
社会や地域に向き合い、社会や地域が持つ課題を解決するための支援を行う
例 地域全体の認知症対策・リハビリテーションインフラの拡大

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「ミクロ」→「メゾ」→「マクロ」の働き方をすればするほど、社会的なインパクトが大きく報酬も大きい。

しかし、「ミクロ」と違い、「メゾ」・「マクロ」ではマネジメントの技術や国の規制の遵守などが求められる。

特に、「マクロ」ではグレーゾーンも多く、ビジネスモデルの構築が難しい。

そのため、「マクロ」で働くためのセラピストへの支援は圧倒的に少ない。

その結果、セラピストの職域が拡大しないと言う悪循環に陥っている。

セラピストの職域拡大のためには、「ミクロ」だけではなく、「メゾ」、「マクロ」という働き方が存在することを認識することが重要である。

執筆者
高木綾一
セミナー講師
株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)(脳卒中)
呼吸療法認定士
修士(学術)
関西医療大学保健医療学部 助教
関西学院大学大学院 経営戦略研究科

セラピストも学び直しが必要な時代

セラピストの過剰供給
社会保障費の圧縮
医療機関や介護事業所の飽和
などにより、セラピストの労働市場はどんどん厳しくなっている。

そのため、セラピストには労働市場を生き抜くだけの知性や能力が必要となっている。

現在、政府は社会人の学びなおしに関する支援を強化する方向性である。

そもそも日本人は、一度、社会人になると専門学校や大学などの教育機関で「学び直し」を受ける習慣がない(図1)。

「学び直し」が習慣化されていないのには次のような理由が考えられる。

終身雇用の神話を信じている人が多い
国家資格取得者は永遠に雇用があると信じている
好きなことを仕事にしていくと言うマインドが少ない
我慢して仕事をすることを美徳と考えている

これらの理由から、あえて違う世界に飛び出して勉強をするインセンティブが作用しないと考えられる。

学び直し図1 2018年7月30日 日本経済新聞より抜粋

しかし、

既に終身雇用制は崩壊している

国家資格取得者も余りつつある

我慢して仕事をしていると鬱になる

などが今の現実である。

よって、セラピストの学び直しの必要性は高まる。

大学院でより専門性を高める勉強を行う
専門学校で他の医療資格を取得する
社会福祉士や臨床心理士など関連する資格と取得する
財務会計やマネジメントに関する学びを深める
などは、現実的な学び直しの選択肢になる。

日本人の働き方改革は、学び方改革かもしれない。

どんどん新しい自分になるために、どんどん学びを深めていく。

そんな時代に突入している。

 

執筆者
高木綾一
セミナー講師
株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)(脳卒中)
呼吸療法認定士
修士(学術)
関西医療大学保健医療学部 助教
関西学院大学大学院 経営戦略研究科

 

 

信頼資産と言う武器のないセラピストは永遠に多職種連携はできない

「信頼資産」
信頼を積み上げることにより形成される資産

「不信負債」
信頼を失い続けることで経営される負債

この二つの要素は、多職種連携に大きな影響を与える。

多職種連携では、「他の職種に何かをお願いすること」が多い。

家族の方に患者の自主トレーニングの付き添いをお願いする
訪問ヘルパーの方に利用者の座位保持への誘導をお願いする
看護師の方にポジショニングをお願いする
など他者への依頼は多職種連携では必須である。

依頼をされた側が、依頼された事項を実行するか否かは、依頼元のに対する信頼資産に依存する。

簡単に言えば
信頼している人からの依頼には対応する
不信を持っている相手からの依頼は対応しない
ということである。

ホランダーは信頼を積み重ねることで信頼資産が形成し、相手へのリーダーシップが作用するという信頼蓄積理論を提唱している。

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地域包括ケアシステムが推進される世の中では、理学療法、作業療法、言語聴覚療法の技術に長けているだけでは、十分なリハビリテーションの効果が得られない。

なぜならば、リハビリテーション専門職が関わるサービス提供時間はどんどん短くなっていくからである。

したがって、セラピストは専門的知識を磨くと共に、多職種連携の源泉となる他職種に対する信頼資産を形成することが重要である。

どれだけ理学療法、作業療法、言語聴覚療法ができても
挨拶
電話対応
書類作成
接遇
説明
などを適切にできないセラピストは地域包括ケアシステムの時代は不要となる。

 

執筆者
高木綾一
セミナー講師
株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)(脳卒中)
呼吸療法認定士
修士(学術)
関西医療大学保健医療学部 助教
関西学院大学大学院 経営戦略研究科

 

起業という働き方その5 圧倒的な強みーコアコンピタンスに拘れ

成功している起業家は、コアコンピタンスを持っていることが多い。

コアコンピタンスは他者をしのぐ圧倒的な強みのことである。

コアコンピタンスは次の条件を満たすものである。

模倣可能性
技術や特性が他者に簡単に真似できるものであるか?
模倣可能性が低いほうが、ライバルを少なくすることができるため大きな競争優位性を得ることができる。

移動可能性
一つの分野だけではなく、多くの分野に応用ができ、幅広く活用できるものか?
移動可能性が高いほど、汎用性があるになり市場が広がる。

代替可能性
その強みが簡単に他の方法で置き換える事の出来ない唯一無二の存在であるか?
代替可能性が高いほど、独占的なシェアを獲得することができる。

希少性
その技術や特性が珍しいものであり、希少価値が存在するか?
希少性が高ければ市場において圧倒的な競争優位性を持つことが可能である。

耐久性
その強みが長期に渡って競争優位性を維持する事が出来るかどうか?
耐久度が高いほど、長期間にわたり競争優位性を担保できる。

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例えば、リハビリテーションの分野では次のようなコアコンピタンスが考えられる。

動作分析と家屋評価に長けた理学療法士
糖尿病や心不全などの内科疾患とフットケアに長けた理学療法士
シーティングと嚥下に長けた言語聴覚士
ADL評価と福祉用具に長けた作業療法士

これらはコアコンピタンスのいくつかの要件を満たしている。

少なくとも
一日18単位がんばれます!
訪問リハビリ6件回ります!
整形外科が好きです!
などは、コアコンピタンスにはなりえない。

起業をする場合は、ぜひとも、コアコンピタンスに意識を向けてほしい。

 

執筆者
高木綾一
セミナー講師
株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)(脳卒中)
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修士(学術)
関西医療大学保健医療学部 助教
関西学院大学大学院 経営戦略研究科

 

 

起業という働き方その4 どういう事業をおこすか どう決める?

起業をする場合、まず悩むのはどのような事業を起こすのか?ということである。

事業内容を考える場合に、まず、最初に考えるべきことは「事業ドメイン」である。

日本語では、「事業の範囲」となる。

事業ドメインでは次の3つの内容について検討しなければならない。

提供をしたい人=顧客軸

何を提供したいか=機能軸

どうやって提供するか=製品・技術軸

簡単に言えば、誰に何をどうやって?

例えば、健康増進サービスにおける事業ドメインは次のようなものになる。

提供をしたい人=虚弱高齢者あるいは健康増進志向のある高齢者

何を提供したいか=運動、食事、ライフスタイルなどの指導や地域コミュニティーの紹介や仲介

どうやって提供するか=ご自宅に健康増進分野に長けたセラピストが訪問することやSNSを利用して提供する

事業ドメイン

事業ドメインの概念図

事業ドメインを明確に定めることで、経営資源の非効率化や事業に関係の薄い分野への進出の抑止が可能となります。

事業ドメインが明確に定めることができなければ、本業が曖昧になります。

自社の経営資源や経営者の意識を本業に傾注させるために事業ドメインを定めることが重要です。

 

執筆者
高木綾一
セミナー講師
株式会社WorkShift 代表取締役
国家資格キャリアコンサルタント
リハビリテーション部門コンサルタント
医療・介護コンサルタント
理学療法士
認定理学療法士(管理・運営)(脳卒中)
呼吸療法認定士
修士(学術)
関西医療大学保健医療学部 助教
関西学院大学大学院 経営戦略研究科

 

学生に厳しく、同僚にモノを言えない理学療法士の闇

2018年6月29日 産経新聞に「実習中の理学療法士実習生の自殺」に対する実習先クリニックと養成校の責任を認める大阪地裁の判決の記事が掲載された(下図)。

実習中に受けたスーパーバイザーからのパワーハラスメントにより実習生が自殺をした原因が実習先クリニックと養成校にあるとの事実認定がなされた。

この判決は、理学療法士業界にとって由々しき問題であり、理学療法士自らの自浄作用が求められる。

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このようは悲劇が起こった背景には理学療法士独特の気質や文化があると考えられる。

理学療法士は実習生に厳しく、理学療法士の同業者には緩い傾向が強い。

実習生には大変厳しく批評し、指導するのに、理学療法士同士ではお互いの批判や非難をすることを避ける理学療法士が多い。

同業者に対して、甘い態度で接するのは理学療法士自らの保身以外何物でもない。

他人を批判すれば、自分も批判される。

自分へ批判を避けるためには、他人を批判することを避ける。

しかし、自分を批判することのない実習生は批判の対象となる。

これでは、弱い者いじめではないか?

理学療法士の保身の精神は、リハビリテーションの質の向上を妨げているだけでなく、日本のリハビリテーションを支える理学療法士の後輩達にも大きな不利益を与えている。

実習生に対するパワーハラスメントは当然、慎むべき行為である。

一方で、リハビリテーションの質を良くするために、実習生だけでなく、同業者の理学療法士に対しても建設的な議論を展開するべきである。

今回の裁判から理学療法士は大きな教訓を学ぶべきである。

学生にも同業者にもリハビリテーションの質を良くする姿勢で接する。

こんな当たり前のことができない理学療法士は要らない。

セラピストが起業をしない理由

理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の起業率は非常に低い。

日本人の起業率は4%から6%と言われている。

これはヨーロッパやアメリカが10%前後であることを考えると日本の起業率は非常に低い。

そして、ある報告によると日本の理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の起業率は0.1%である。

日本ではセラピストの起業は全く一般的なものでないと言える。

なぜ、セラピストの起業が少ないのか?

これに関しては次のような理由が考えられる。

理由①
セラピストはそもそもの起業に関連する職業的自己概念を持ち合わせていない。つまり、起業に関する価値観が薄いため、起業志望者そのものが少ない。

理由②
セラピストへの起業支援の環境が整っておらず、起業への心理的ハードルが高いため、起業に対するインセンティブが少ない。職能団体や養成校でも起業に関する講座は圧倒的に少ない。そのため、希望志望者であってもどのように起業をして良いのかわからず、起業を諦めてしまう。

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地域包括ケアシステムでは、自助と互助の促進が行われているが、これらの分野の活性化にはセラピストの起業が必須である。

リハビリテーション関連分野でセラピストが起業しなければ、自助と互助の分野が他企業や他職種に奪われてしまうだろう。

したがって、早急にセラピストの起業を促進する必要がある。

 

マネジメントができるセラピストが注目されるワケ

これまでのセラピストの評価軸は
理学療法・作業療法・言語聴覚療法に長けているか?
専門領域を持っているか?
学会発表や論文発表をしているか?
などであった。

しかし、セラピストを取り巻く環境変化によりこれらの評価軸に「マネジメントができるか?」が加わりつつある。

マネジメントとは、「組織目標を達成するために与えられた人、物、金、時間、情報技術といった経営資源をいかに効率的に活用していくかを考えていくこと」である。

今の時代には、セラピストにはこのマネジメント能力が不可欠となりつつある。

リハビリテーションのアウトカム志向
診療報酬・介護報酬の抑制
地域包括ケアシステムの推進
予防・回復・看取りというリハビリテーションの拡大
セラピストの過剰供給による市場競争激化
など、セラピストを取り巻く環境は激変している。

もし、組織や個人のキャリアを戦略的にマネジメントしなければ、環境変化に巻き込まれ、望んでいない未来を迎えることになる可能性が高い。

しかし、残念ながらマネジメントは誰も教えてくれない。」

セラピストの養成校教育や卒後教育でマネジメントに関する授業は一つもないのが現状である。

したがって、マネジメントを学ぶのは自助努力ほかならない。

マネジメントの書籍を読み漁る
中小企業診断士や経営管理学修士を獲得する
マネジメントに関する通信教育を受ける
などの方法があるが、最も効果的な学びは「実践の中でマネジメントを行うこと」である。

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チームでリハビリテーションを行う
新人を教育する
収益を改善させる
新規契約を増やす
などはすべてマネジメントで解決するものである。

もし、あなたがマネジメントができる人になれば、社会も組織もあなたに一目置くのは間違いない。

リハビリテーション×マネジメントという掛け算に挑戦してみてはいかがだろうか。

 

 

起業の落とし穴 アイデアだけなら誰でも言える

近年、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の起業志向が高まっている。

2015年ぐらいまでは、訪問看護ステーションや通所介護という介護保険を用いた事業を起こすセラピストが多かった。

しかし、近年は介護保険外の領域で事業を起こしたいと考えているセラピストが多い。

そのアイデアは素晴らしく、医療や介護領域のみならず、ヘルスケア領域全般に貢献するものばかりである。

しかし、実際にそのアイデアが実現し事業として成立するのはアイデア全体の5%以下である。

つまり、アイデアはあるが、それが実際に世に出るまでのことはほとんどないと言って良い。

つまり、セラピストは「アイデアの事業化が弱い」という大きな欠点を持っている。

当然、セラピストはリハビリテーションのプロであって、事業化のプロではない。

卒前、卒後教育でも事業化について学ぶことは皆無である。

そのため、アイデアを事業化するための術を知らないため、ほとんどのアイデアは世に出ることはない。

02be398abdb8e957b8802dddceaaef95_sしかし、一部の起業志向のセラピストはアイデアをもっているだけで満足している傾向が強い。

自分はこんなアイデアを持っている
こんなアイデアを思いつく自分はすごい
アイデアがあるとワクワクする

という高揚感だけで、満足しているセラピストが多い。

アイデアを実現するのは、実に泥臭い作業である。

起業や事業に関する知識を学び、様々な専門家より指導を受け、多くの時間とお金を費やさねばならない。

アイデアだけで満足しているセラピストは泥臭い作業を逃避して、アイデアだけで自己満足している。

しかし、アイデアだけでは世の中は何も変わらない。

アイデアは実現してなんぼ。

アイデアだけなら誰でも言える。

 

 

地域包括ケアシステムはセラピストの専門性と汎用性を求めている

地域包括ケアシステムの概念が提唱されてから、10年以上の月日がたった。

地域包括ケアシステムを実現するためには、多くのハードルがあり、日本社会はそのハードルを乗り越えられていない。

社会保障費を圧縮するためには、より少ないサービスでより効果を出すという究極の取り組みが必要である。

そのため、セラピストには次のような視点が求められている。

一つは専門性である。

より少ないサービスで効果を出すためには、一回当たりのリハビリテーションの効果を最大限に高める必要がある。

20分一単位でのリハビリテーション
患者や家族への指導
多職種との連携
などの場面で質の高いサービスが求められる

したがって、理学療法、作業療法、言語聴覚療法の高い専門性が必要となってくる。

専門性が低ければ、アセスメントに時間がかかったり、試行錯誤しながらリハビリテーションが進むため、時間当たりのサービスの質は低下してしまう。
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もう一つは汎用性である。

サービスの提供時間が短くなるのはセラピストだけではない、看護師も介護職も利用者に関わる時間が短くなってくる。

したがって、看護師や介護職の業務を支援する関りが理学療法士・作業療法士・言語聴覚士に求められる。

生活状況、褥瘡、服薬、水分摂取、排泄、認知面、バイタルサインなどのアセスメントなどがそれにあたる。

理学療法士だから理学療法しかしない

作業療法士だから作業療法しかしない

言語聴覚士だから言語聴覚療法しかしない

ということは、地域包括ケアシステムでは求められていない。

地域包括ケアシステムが道半ばなのは、サービスに関わる人たちの職業アイデンティの変更に時間がかかることが一因である。

地域包括ケアシステムの中で働いていくセラピストは、専門性と汎用性をどのように高めていくかを考える必要がある。