セラピストが起業をしない理由

理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の起業率は非常に低い。

日本人の起業率は4%から6%と言われている。

これはヨーロッパやアメリカが10%前後であることを考えると日本の起業率は非常に低い。

そして、ある報告によると日本の理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の起業率は0.1%である。

日本ではセラピストの起業は全く一般的なものでないと言える。

なぜ、セラピストの起業が少ないのか?

これに関しては次のような理由が考えられる。

理由①
セラピストはそもそもの起業に関連する職業的自己概念を持ち合わせていない。つまり、起業に関する価値観が薄いため、起業志望者そのものが少ない。

理由②
セラピストへの起業支援の環境が整っておらず、起業への心理的ハードルが高いため、起業に対するインセンティブが少ない。職能団体や養成校でも起業に関する講座は圧倒的に少ない。そのため、希望志望者であってもどのように起業をして良いのかわからず、起業を諦めてしまう。

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地域包括ケアシステムでは、自助と互助の促進が行われているが、これらの分野の活性化にはセラピストの起業が必須である。

リハビリテーション関連分野でセラピストが起業しなければ、自助と互助の分野が他企業や他職種に奪われてしまうだろう。

したがって、早急にセラピストの起業を促進する必要がある。

 

マネジメントができるセラピストが注目されるワケ

これまでのセラピストの評価軸は
理学療法・作業療法・言語聴覚療法に長けているか?
専門領域を持っているか?
学会発表や論文発表をしているか?
などであった。

しかし、セラピストを取り巻く環境変化によりこれらの評価軸に「マネジメントができるか?」が加わりつつある。

マネジメントとは、「組織目標を達成するために与えられた人、物、金、時間、情報技術といった経営資源をいかに効率的に活用していくかを考えていくこと」である。

今の時代には、セラピストにはこのマネジメント能力が不可欠となりつつある。

リハビリテーションのアウトカム志向
診療報酬・介護報酬の抑制
地域包括ケアシステムの推進
予防・回復・看取りというリハビリテーションの拡大
セラピストの過剰供給による市場競争激化
など、セラピストを取り巻く環境は激変している。

もし、組織や個人のキャリアを戦略的にマネジメントしなければ、環境変化に巻き込まれ、望んでいない未来を迎えることになる可能性が高い。

しかし、残念ながらマネジメントは誰も教えてくれない。」

セラピストの養成校教育や卒後教育でマネジメントに関する授業は一つもないのが現状である。

したがって、マネジメントを学ぶのは自助努力ほかならない。

マネジメントの書籍を読み漁る
中小企業診断士や経営管理学修士を獲得する
マネジメントに関する通信教育を受ける
などの方法があるが、最も効果的な学びは「実践の中でマネジメントを行うこと」である。

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チームでリハビリテーションを行う
新人を教育する
収益を改善させる
新規契約を増やす
などはすべてマネジメントで解決するものである。

もし、あなたがマネジメントができる人になれば、社会も組織もあなたに一目置くのは間違いない。

リハビリテーション×マネジメントという掛け算に挑戦してみてはいかがだろうか。

 

 

起業の落とし穴 アイデアだけなら誰でも言える

近年、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の起業志向が高まっている。

2015年ぐらいまでは、訪問看護ステーションや通所介護という介護保険を用いた事業を起こすセラピストが多かった。

しかし、近年は介護保険外の領域で事業を起こしたいと考えているセラピストが多い。

そのアイデアは素晴らしく、医療や介護領域のみならず、ヘルスケア領域全般に貢献するものばかりである。

しかし、実際にそのアイデアが実現し事業として成立するのはアイデア全体の5%以下である。

つまり、アイデアはあるが、それが実際に世に出るまでのことはほとんどないと言って良い。

つまり、セラピストは「アイデアの事業化が弱い」という大きな欠点を持っている。

当然、セラピストはリハビリテーションのプロであって、事業化のプロではない。

卒前、卒後教育でも事業化について学ぶことは皆無である。

そのため、アイデアを事業化するための術を知らないため、ほとんどのアイデアは世に出ることはない。

02be398abdb8e957b8802dddceaaef95_sしかし、一部の起業志向のセラピストはアイデアをもっているだけで満足している傾向が強い。

自分はこんなアイデアを持っている
こんなアイデアを思いつく自分はすごい
アイデアがあるとワクワクする

という高揚感だけで、満足しているセラピストが多い。

アイデアを実現するのは、実に泥臭い作業である。

起業や事業に関する知識を学び、様々な専門家より指導を受け、多くの時間とお金を費やさねばならない。

アイデアだけで満足しているセラピストは泥臭い作業を逃避して、アイデアだけで自己満足している。

しかし、アイデアだけでは世の中は何も変わらない。

アイデアは実現してなんぼ。

アイデアだけなら誰でも言える。

 

 

地域包括ケアシステムはセラピストの専門性と汎用性を求めている

地域包括ケアシステムの概念が提唱されてから、10年以上の月日がたった。

地域包括ケアシステムを実現するためには、多くのハードルがあり、日本社会はそのハードルを乗り越えられていない。

社会保障費を圧縮するためには、より少ないサービスでより効果を出すという究極の取り組みが必要である。

そのため、セラピストには次のような視点が求められている。

一つは専門性である。

より少ないサービスで効果を出すためには、一回当たりのリハビリテーションの効果を最大限に高める必要がある。

20分一単位でのリハビリテーション
患者や家族への指導
多職種との連携
などの場面で質の高いサービスが求められる

したがって、理学療法、作業療法、言語聴覚療法の高い専門性が必要となってくる。

専門性が低ければ、アセスメントに時間がかかったり、試行錯誤しながらリハビリテーションが進むため、時間当たりのサービスの質は低下してしまう。
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もう一つは汎用性である。

サービスの提供時間が短くなるのはセラピストだけではない、看護師も介護職も利用者に関わる時間が短くなってくる。

したがって、看護師や介護職の業務を支援する関りが理学療法士・作業療法士・言語聴覚士に求められる。

生活状況、褥瘡、服薬、水分摂取、排泄、認知面、バイタルサインなどのアセスメントなどがそれにあたる。

理学療法士だから理学療法しかしない

作業療法士だから作業療法しかしない

言語聴覚士だから言語聴覚療法しかしない

ということは、地域包括ケアシステムでは求められていない。

地域包括ケアシステムが道半ばなのは、サービスに関わる人たちの職業アイデンティの変更に時間がかかることが一因である。

地域包括ケアシステムの中で働いていくセラピストは、専門性と汎用性をどのように高めていくかを考える必要がある。

 

 

 

 

理学療法士・作業療法士養成校指定カリキュラムの変更が示すセラピストの在り方

現在、厚生労働省にて理学療法士・作業療法士学校養成施設カリキュラム等改善検討会が開催されている。

本会議の目的は以下の通りである。
※理学療法士・作業療法士学校養成施設カリキュラム等改善検討会(第1回) 議事録より抜粋

厚生労働省の説明
作業療法士・理学療法士を取り巻く環境の変化に対しまして、国民の信頼と期待に応える質の高いリハビリテーションの提供につなげるための対策を講じていくべきものと考えております。
国会等におきましても、理学療法士と作業療法士の養成施設におきます実習の指導体制等のあり方等はどうであるのかということをめぐって議論がされております。
こうしたことを受けまして、このたび、医政局では理学療法士・作業療法士の学校養成施設カリキュラム等改善検討会というものを開催いたしまして、質の高い人材養成に向けまして、カリキュラム等の改善について御議論賜りたいと考えております。

つまり、現行のカリキュラムでは質の高い人材の育成が難しくなっていると述べている。

地域包括ケアシステムが進展する社会では、理学療法士・作業療法士に求められる知己や技術が大きく変節している。

カリキュラムの内容(下図)より今後も理学療法士・作業療法士に求められる知識・能力は次のようにまとめられる。

栄養
薬理
画像
救急救命
予防
自立支援
多職種連携
職場管理
職業倫理
在宅リハビリテーション

現行のカリキュラムでは、これらの内容に関しては補完的に行われているに過ぎない。

したがって、カリキュラムが変更されれば、これらの内容に長けた新人が多くの職場に就職することになる。

その時、既卒と新卒の間で大きな知識のギャップが生まれる可能性がある。

世間では働き方改革が叫ばれているが、理学療法士・作業療法士にとっても避けられない課題になることは間違いない。

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平成29年11月22日
第4回理学療法士・作業療法士学校養成施設カリキュラム等改善検討会 資料2

 

2018年度診療報酬・介護報酬改定のトレンドを捉えてPT・OT・STの働き方を変えよう

2018年度診療報酬・介護報酬改定が近づいている。

入院医療と在宅医療におけるリハビリテーションの連携
介護保険リハビリテーションにおける通所リハビリと通所介護の役割分担
急性期病棟におけるチーム医療
在宅療養患者の活動・参加
中重度者へのアプローチ
リハビリテーション領域の拡大
などの改定が行われる予定である。

1965年にPT・OTに関する法律ができ、50年以上の歳月が流れた。

一つの仕事が100年間存在することは歴史的に難しく、PTとOTも歴史の転換点に差し掛かっていると言える。

また、STも1997年に法律ができ、20年が経過した。

STの認知度が上がるにつれて社会的責任が増しており、STの存在価値も今後より問われる時代になっている。

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診療報酬・介護報酬改定は、端的に言うと「保険点数の取得作業」を示しているが、その中身は「セラピストの働き方改革」である。

「このような技術を提供すれば、これぐらいのお金を支払いますよ」という技術に対する対価を示しているのが診療報酬・介護報酬改定である。

セラピストの技術は、近年、非常に幅が広くなっている。

学術的研究が進んでいること、リハビリテーションの対象が増えていること、地域包括ケアシステムにおいて求められる内容が増えていることなどにより、リハビリテーションの可能性は際限なく広がっている。

選択肢は多ければ多いほど、明確な意思決定をしなければ、行動の選択は難しい。

今の時代に働くセラピストは、自分がどの領域、マーケットで働くかを明確に意思決定を行う能力が求められていると言える。

2018年度診療報酬・介護報酬改定を十分に見据えて、働き方の改革を進めていくことをお勧めする。

PT・OT・ST協会の要望から見る新しい働き方

平成29年9月6日水曜日に開催された第146回社会保障審議会介護給付費分科会にて日本理学療法士協会、日本作業療法士協会、日本言語聴覚士協会より次期改定に向けて要望が提案された。

厚生労働省は各団体の要望を聞いたうえで、国策として有用なものと判断すれば診療報酬・介護報酬改定に反映をさせていく。

したがって、各団体からどのような要望が出ているのかを先取りすることは、自身のキャリア開発を優位に進めていく上で重要である。

たとえ、各団体の要望が診療報酬や介護報酬に反映されなくても、要望されている内容の働き方が医療や介護の現場では求められていると言える。

第146回社会保障審議会介護給付費分科会では、図1に示すような理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の関りが示唆された。

要約すれば
予防的対応
回復から社会参加対応
重度化防止対応
QOL改善対応
と言えるだろう。

PT OT STの関わり方

図1 PT・OT・STの状態像に応じた関り

 

また、理学療法士協会は図2に示す内容を厚生労働省に提案している。

訪問看護ステーションに所属する理学療法士等による介護予防・日常生活支援総合事業への助言等の活動を提案している。

今後、要支援・要介護者のリハビリテーションは介護予防・日常生活支援総合事業に移行していく可能性が高い。

しかし、この事業には専門職の関りが少なく効果的な運営が危惧されていることから、訪問看護ステーションなどの専門職による関りは今後必要とされる可能性は高い。

訪問看護ステーションにおけるリハビリテーションの在り方も今後議論されていく可能性も高く、今回の日本理学療法士協会の提案は議論へ一石を投じるものである。

訪問看護の活かし方

図2 訪問看護ステーションの総合事業への関り

日本作業療法士協会は図3に示すような内容を要望している。

中重度者に対する車椅子シーティングや環境調整に対する評価を求めている。

在宅復帰や施設看取りの推進により、中重度者への対応は大きな課題である。

そのため、車椅子シーティング・ポジショニング・トランスファーの重要性が高まるばかりである。

中重度者対応に関しては理学療法士による呼吸・循環機能へのアプローチだけでなく、作業療法士の環境調整も極めて重要である。

重症者対応

図3 中重度者への対応

 

必要とされる技術は時代と共に変遷する。

後期高齢者が急激に増加する2025年まで後8年。

リハビリテーション専門職のイノベーションが求められている。

 

地域医療構想の議論が本格化!
介護分野の医療・重度化対応が進むとPT・OT・STの働き方は大きく変わる!

地域医療構想の議論が進んでいる。

地域医療構想とは
医療介護総合確保推進法(2014年)により都道府県に策定が義務化されたもので切れ目のない医療・介護サービスの体制を築く目的で、地域ごとの将来の医療需要と病床の必要量を推計し、病床数を適正化していく構想
である。

2017年度末に向けて、二次医療圏ごとの必要病床数を定めていくことになる(下図)。

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厚生労働省資料 地域医療構想の進め方

地域医療構想の中心的な議論は
急性期病床の削減

慢性期医療の在宅医療・介護保険への移行である。

端的に言うと、日本は人口減少社会であり、高度な急性期が必要な患者が減るため不要な急性期病床が増え、在宅医療や介護保険での対応が可能な患者が増えるということである。

「急性期病床や慢性期病床を減らして、在宅医療や介護保険の利用者を増やす」と言うのは、簡単であるが、現場で働く医療・介護職にとっては一筋縄ではいかない問題である。

なぜならば、在宅医療や介護の現場に医療的対応や重度化対応ができるスタッフがいなければ、この話は成立しないからである。

しかし、在宅医療や介護の現場の医療的対応・重度化対応は遅れている。

医師・看護師・理学療法士・作業療法士・言語聴覚士・介護福祉士の在宅医療や介護における教育は圧倒的に不足している。

リハビリテーション分野で言えば
フィジカルアセスメント
在宅で回復を促すプログラム
動作分析
福祉用具
車椅子シーティング
呼吸・循環
薬剤
移動介助
ポジショニング
ターミナルケア
などは教育が遅れている分野である。

地域医療構想は、病床のコントロールを通じて市場で働く医療・介護従事者の新たな働き方を強く要求していると言える。

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士と言う資格を振りかざしても何の意味もない時代が足をと立てて近づいていると言える。

軽度者向けリハ技術と中重度者向けリハ技術が市場で武器になる時代

2018年度介護報酬改定に向けて慌ただしくなっている。

特に、自立支援介護や要介護度改善に対するインセンティブ支給に関する議論が活況しており、今後の行く末が注目される。

自立支援介護に関しては、様々な問題点が指摘されており(下図)どのような制度になるかは不透明である。

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しかし、今後、軽度者向けのサービス・中重度者向けのサービスという2つの類型が洗練されていくことは間違いないだろう。

2015年度改定にて通所リハビリテーションに導入されたリハビリテーションマネジメント加算Ⅱや生活行為向上リハビリテーション実施加算のような軽度者向けの加算や通所リハビリテーション、通所介護に導入された中重度者加算のような中重度者向けの加算が新設されており、軽度者向け・中重度者向けサービスに対するインセンティブ加算は2018年度も強化されるだろう。

したがって、セラピストのリハビリテーション技術も加算内容に対応できるものが望ましい。

軽度者と中重度者では求められるリハビリテーション技術の内容は大きく異なる。

現状、セラピストは卒前・卒後において軽度者向けリハビリテーションの技術を多く学んでおり、中重度者向けリハビリテーション技術を学ぶ機会は圧倒的に少ない。

車椅子シーティング・ポジショニング・住宅改修・摂食嚥下・呼吸循環・拘縮予防・認知症などのリハビリテーション技術が今後益々注目されるだろう。

また、軽度者向け支援も、要介護度の改善や生活機能の改善など高い次元の領域に入っており、より質の高い基本動作・応用動作あるいは活動・参加に対するリハビリテーションが求められている。

自立支援介護では、介護サービス提供場面での自立を促す取り組みが強化される可能性が高い。

そうなれば、看護職・介護職に対する適切な助言がセラピストには求められ、高いADL能力の洞察力とコミュニケーション能力が必要となる。

護報酬・診療報酬改定は働くセラピストにとってはリハビリテーション技術の改定である。

今一度、ご自身のリハビリテーション技術の棚卸をしてはいかがだろうか?

 

 

PT・OT・STが陥りやすい間違い イノベーションのジレンマ

イノベーションのジレンマ
業界上位の企業が顧客の意見に耳を傾け、高品質の製品・サービス提供で破壊的イノベーションに市場を奪われる現象

ハーバードビジネススクールのクレイトン・クリステンセン氏が提唱した概念である。

破壊的イノベーションとは
性能面は劣り、低価格、利用が容易であるという特徴を持つ。

優良企業は、顧客の要求する性能を愚直に追い続けていくことにより、製品やサービスの機能は向上していく。

次第に、顧客が理解しずらい、扱いずらい製品やサービスになっていく。

例えば、高品質で多品種をそろえたデパートが衰退し、ディスカウントストアーが発展したような事例である。

このように顧客が理解しやすく、扱いやすい破壊的イノベーションが顧客から支持される現象を、イノベーションのジレンマと言う。

実は、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の業界にもイノベーションのジレンマは存在する。

臨床現場や教育現場において、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が難しい理論を追求すればするほど、臨床では応用しにくい技術になっていく。

特に、優秀なセラピストほどこの傾向は強く、難解な治療手技を展開することで他者が模倣することが出来ない技術が完成し、統一した医療技術の提供が困難となりチーム医療が破綻することがある。

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優秀でまじめなセラピストは高品質・高煩雑な評価や治療を作り上げていく。

一見、このことは良いことに思えるが実は組織の中においては、「イノベーションのジレンマ」という大問題に発展していく。

難解な治療技術は、周りのセラピストにとって使いにくいものになり、結果的には使われない技術となる。

周囲から評価されるのは、誰もが扱いやすい破壊的のベーションである。

セラピストは自分が行っていることが、周りに理解され、扱いやすいものなのか?を強く意識する必要がある。

この視点がなければ、地域包括ケアシステムやチーム医療の中で働くことは難しいだろう。