資格や学位の取得を通じて得た知識を何に役立てるのか?

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が他の資格や学位の取得を目指すことが一般的なことになっている。

特に理学療法士・作業療法士の過剰供給という話題が世間に出てからは、自身のキャリアアップのために資格や学位の取得を目指す人が急にふえている。

しかし、残念なことにその資格や学位を取得することがゴールになっており、取得後のキャリアプランが計画できていない人が圧倒的多数である。

特に、近年、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の大学院への進学が増加している。

学術的な研鑽を積み、理学療法・作業療法・言語聴覚療法の学位を取得することで、自身の専門性を高めることが目的と考えられる。

だが、修士や博士の学位を取得しただけで人生や仕事は変わらないのが現実である。

修士や博士と言うのは、一定の知識を持っていることを証明しているだけにすぎず、それを活かすも殺すもその人のキャリアプラン次第である。

修士や博士を取得しただけで、給料が上がる、昇進に優位になる、転職がしやすい、社会から注目されるというのはすべて幻想である。

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それでは、どうすれば組織や社会から評価されるのだろうか?

資格や学位の取得を通じて獲得した知識を組織や社会の問題解決のために役立てる行動やその結果に対して、組織や社会は評価を与えるのである。

つまり、具体的な問題解決のために資格や学位は存在しているのである。

ましてや、1000を超える資格が日本にはある中で、複数の資格を持つ人自体も全く珍しい存在ではない。

誤解を恐れずに言えば、資格自体に価値はない時代に突入している。

経済環境や少子高齢化が進む日本では、具体的に問題を解決できる人材が評価される。

資格や学位を取得すれば、キャリアがアップする。

この考えは早急に捨てるほうが良い。

逆に言えば、資格や学位の取得などしなくても、組織や社会の課題を解決できる人物になれば組織や社会からの評価は得られる。

あなたは、何のために資格や学位を取得するのか?

今一度、考えて診てほしい。

 

 

「住環境コーディネーター×セラピスト」の親和性は高い

住環境コーディネーターとセラピストの業務の親和性は非常に高い。

リハビリテーションにおける住環境調整というと、住宅改修を想像する人が多いが、決して住環境調整は住宅改修だけではない。

住環境調節は、住宅改修を用いなくても少しの工夫で行うことができる。

住環境調整は
「暮らしという視点からその人を取り巻く環境を調整すること」
と定義される。

一般的に住環境調整には6つの視点が必要と言われている。

1.福祉用具を用いる
2.環境を整備する(配置換え・模様替え・家屋調整)
3.介護力に配慮する
4.心身機能の向上を図る
5.動作方法を考える
6.意欲を引き出す

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これら6つの視点を用いるためには多職種間の連携が重要となる。

建築士は建築構造の専門家
理学療法士は身体機能の専門家
作業療法士は活動・参加の専門家
ヘルパーは生活や介護の専門家
ケアマネジャーは介護保険や助成制度の専門家

これらの専門家と連携することで、適切な住環境調整が可能となる。

在宅復帰が推進される今の医療・介護制度では在宅生活を支援する視点が欠かせない。

したがって、心身機能や活動・参加の専門家であるセラピストが住環境コーディネーターの知識を活かすことができれば、患者・利用者の生活をより意識したリハビリテーションが展開できる可能性が高まる。

福祉住環境コーディネーターとは?

福祉住環境コーディネーターは、高齢者や障害を持った方に対して自立支援や障害予防を目的とした住環境に関するアドバイスを行う資格である。

福祉住環境コーディネーター協会が認定する資格となる。

医療・福祉・建築について幅広い知識を見つけることや専門職と連携する技能が求められる資格である。

3級・2級・1級があり、3級.2級は比較的取得はしやすいが、1級になると難易度が上がる。

地域包括ケアシステムが推進される現代においては、在宅にて生活する高齢者が急増していく。

高齢者が高いQOLを維持したまま、在宅生活を継続するためには心身機能の維持・向上と生活環境の工夫も重要である。

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特に、介護保険領域では、ケアマネージャやーとともにセラピストも生活環境を考える機会が多くなっており、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士にも住環境の評価が必須の能力になってきている。

最近では、シニア向けマンションやサービス付き高齢者向け住宅に務めるセラピストも増えており、住宅そのものに対するセラピストの知識が求められてる機会が増えている。

地域包括ケアシステムの中心は、「住まい」である。

しかし、その「住まい」の評価が不十分なまま、高齢者が「住まい」で生活を継続しているケースが多い。

福祉住環境コーディネーターは、「住まい」の評価を補完する知識が得られる資格の一つである。

詳細は福祉住環境コーディネーター検定試験のホームページをご確認いただきたい。

介護支援専門員とは?

介護支援サービスにおいて、中心的な役割を担うのが介護支援専門員である。

業界では、ケアマネジャーと呼ばれる。

仕事内容は
「要介護者が適切な介護支援サービスを受けられるよう市町村、業者、施設、本人に連絡・調整を行うこと」
である。

したがって、介護支援専門員は、「要介護者の自立した生活に必要な支援に関する専門的知識や技術」が必要である。

介護支援専門員として仕事をするためには、保健・医療・福祉の一定の実務経験を満たし、党道府県知事が行う介護支援専門員実務研修受講試験に合格し、その後、実務研修を終了し、党道府県知事から登録と介護支援専門員証の交付を受ける必要がある。

介護支援門船員の有効期間は5年間である。

更新する場合は、更新研修を受けなければならない。

登録後5年を超えている人が再度、介護支援専門証の交付を受けようとすると、再研修を受けなければならない。

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介護支援専門員の受験資格
1)国家資格保持者
実務経験5年以上その業務に従事した日数が900日以上の国家資格保持者
医師、歯科医師、薬剤師、保健師、助産師、看護師、准看護師、理学療法士、作業療法士、社会福祉士、介護福祉士、視能訓練士、義肢装具士、歯科衛生士、言語聴覚士、あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師、柔道整復師、栄養士、管理栄養士、精神保健福祉士

2)相談援助業務に従事している人
実務経験5年以上、その業務に従事した日数が900日以上の相談援助業務をした人
・老人福祉施設、障害者自立支援法に基づく障害者支援施設
・老人デイサービス事業、障害者自立支援法に基づく共同生活介護
・福祉事務所(ケースワーカー)
・医療機関における医療社会事業(MSW)

 

介護支援専門員の義務

1)公正・誠実な業務を行う義務
担当する要介護(支援)者の人格を尊重し、常に要介護(支援)者の立場に立ち、提供される居宅(在宅)サービス、地域密着型サービス、施設サービス、介護予防サービス、地域密着型介護予防サービスが特定の種類や特定の事業者(施設)に不当に偏ることのないよう公正かつ誠実にその業務を行わなければならない。

2)名義貸しの禁止
介護支援専門員は、介護支援専門員証を不正に使用、その名義を他人に介護支援専門員の業務のため使用させてはならない。

3)信用失墜行為の禁止
介護支援専門員は、介護支援専門員の信用を傷つけるような行為をしてはならない。

4)秘密保持義務
正当な理由なく、業務に関して知り得た人の秘密を漏らしてはならない。 介護支援専門員でなくなった後においても、同様とする。

都道府県知事は、業務適正を図る観点から介護支援専門員に対して、
・業務について必要な報告を求める
・公正・誠実な業務遂行義務または基準遵守義務に違反している場合、必要な指示と研修を受けるように命令する。
・ 上記2点の指示・命令に従わない場合、1年以内の期間を定め業務を行うことを禁止する。

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の資格取得が益々、容易になる時代へ突入か!?

養成校の数は、2016年6月8日時点で
理学療法士 254学校、定員13,860名
作業療法士 175学校、定員6,995名
言語聴覚士 72学校、定員2,600名
となっている。

10年前と比較すると学校数、定員数は飛躍的に増加している。

この10年間、少子高齢化の影響より学校法人の生き残り政策としてPT・OT・STの養成校設立が加速した。

偏差値は35から58と大幅な開きが各養成校であり、これほど能力の差のある人が同一の仕事を目指す業界も珍しい。

しかも、国家資格を取った時点で、ある意味過去の学歴はすべてキャンセルされ、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士という資格がささやかな所得を保障する。

しかし、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の過剰供給状態が確実に到来することから、リハビリテーション関連職種の未来は決して明るいとは言えない。

加えて、リハビリテーション関連職種のレッドーシャン化が加速する政策が国で検討されている。

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それは、資格の養成課程を一部共通化し、他の資格取得を容易にするというものである。

当面は不足している看護師・介護福祉士・保育士を対象として制度設計が検討されているが、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士も検討対象であることが報道された。

本制度が導入されれば、間違いなく資格の流動性は高まる。

この流動性の高さは、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士にとって新たな状況を生み出す。

一つだけ確実なことは、これからの時代は益々、資格取得が容易になる時代になることだ。

そんな時代においては、キャリアデザインの重要性が高まる。

以下、2016年5月30日 朝日新聞の記事の内容である。

厚生労働省は、看護師や介護福祉士、保育士などの医療・福祉系人材の養成課程の一部を共通化する方針を固めた。2021年度ごろの移行を目指し、制度設計の検討に着手。別の資格を短期間で得て、職種の選択肢を広げられるようにすることで、人材の確保を狙う。
医療・福祉系の国家資格は現在、別々の養成課程が組まれている。この一部を共通化して「基礎課程」とし、その後に資格ごとの専門課程を経て国家資格を取る仕組みに改める方針だ。
介護福祉士や保育士は勤続年数を重ねても賃金が上がりにくく、人材不足や離職者を生む一因になっている。基礎課程の新設は、介護職員から看護師に転職するといった機会を広げる狙いがある。
例えば、現行制度では養成施設に2年通うなどの条件がある介護福祉士が新たに看護師の資格を取ろうとすると、改めて最低でも3年間、看護専門学校などに通わなければならない。新設する基礎課程は重複して履修する必要がなく、その分短い期間で看護師になることができるようになる。理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の資格も検討対象である。

介護支援専門員×セラピストの有用性

介護支援専門員(以下、ケアマネ)の資格をもつ理学療法士・作業療法士・言語聴覚士は増加している。

各協会もケアマネの資格を取得することを推進しており、今後のダブルライセンス者は増える模様だ。

しかし、実際にケアマネとして働くセラピストは少ない。

セラピストがケアマネとして働くことを選択しない理由として次のようなものが考えられる。

1)ケアマネとして働くと、現状より給与が下がる可能性がある。
2)ケアマネに専念すると臨床ができなくなり、リハビリテーション技術が低下するという不安がある。
3)ケアマネは介護職出身の方が多く、セラピストが一緒に働くとぶつかる可能性がある。
4)介護保険の知識を勉強したかっただけで、そもそもケアマネとして働くつもりがない。

ケアマネの資格を取得しても、ケアマネとして働くことをしなければケアマネの資格を十分に活かせていないという意見も多い。

しかし、上記した1)から4)の理由は一定の合理性もあり、セラピストがケアマネとして働くことにハードルが存在するのも事実である。

では、1)から4)の課題をどのようにして解決すればよいだろうか?

1)から3)の理由に関しては、勤め先の組織のマネジメントにより解決できる可能性は高い。

ダブルライセンスの評価、セラピストとしての勤務時間確保、他職種ケアマネとの連携などを、組織ぐるみで取り組めば1)から3)の問題は解決できる。

しかし、組織がこの問題に取り組まない場合は、セラピストがケアマネとして働くことは困難である。

また、4)の理由に関しては、セラピストの考え方次第で解決できる。

ケアマネの資格を取っただけで、セラピストとしての仕事の質が向上すると考えるのは禁物である。

ケアマネの資格によって、得た知識をどのように業務に活用していくのか?視点がなければ、ケアマネの資格は活きることはない。

すなわち、キャリアデザインが必要である。

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ケアマネの資格取得により得られる知識としては、「介護支援分野」「保健医療分野」「福祉サービス分野」などがある。

80%以上のセラピストが医療機関に勤めている現状から、多くのセラピストには「介護支援分野」「福祉サービス分野」に関する知識は乏しいと言える。

よって、それらの知識を生かすことで、セラピストとしてのキャリアは変化する可能性がある。

もちろん、ケアマネとして働くことができれば、セラピストの視点を活かしたケアプランの作成や医療や介護の連携ができるかもしれない。

しかし、ケアマネとして働くことを選択しなくても、キャリアデザインによっては、これからの地域包括ケアシステムが推進される時代においては活躍できる可能性が高い。

近年の診療報酬改定、介護報酬改定により退院支援会議、サービス担当者会議、リハビリテーション会議などの介護支援や福祉サービスの知識が必要とされる会議がどんどん増えている。

また、医療機関や介護事業所の管理職になれば、医療・介護・福祉の知識は組織マネジメントに相当役立つことが多い。

「知行合一」という言葉がある。

「知っていることは、使わなければ、知らないことと同じ」と言う意味である。

ケアマネの知識は、これからの時代に有用であることは間違いない。

しかし、使わなければケアマネの知識を知らないことと同じである。

ヒューマンスキルの欠落はPT・OT・STの致命傷となる時代

「ヒューマンスキル」とは他者との良好な人間関係を構築・維持するために必要な能力や技術であり、業種・職種に関係なく、誰でも仕事を遂行する上で求められる普遍的なスキルである。

特にPT・OT・STは多職種連携や自分より年齢が高い患者、家族と接することが多いことから、ヒューマンスキルの欠落は、仕事をする上での致命傷になる可能性が高い。

ヒューマンスキルは以下の5つに類型される。

1.ビジネスマナー
あいさつ、態度、身だしなみ、言葉づかいなどを時と場所に合わせて行うことができる能力

2.ロジカルシンキング
物事を筋道立てて、論理的に考え、わかりやすく物事を伝える能力

3.自己管理能力
感情をコントロール、タイムマネジメント、セルフケアマネジメントなど自身で物事を管理する能力

4.コミュニケーション能力
信頼関係を築くことができるコミュニケーションを展開する能力

5.キャリアプランニング
自分の人生や仕事を自分自身の力により能動的に変化させていく能力

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PT・OT・STの教育では臨床技術に関する内容が大勢を占めているが、実際の医療・介護の現場では、上記したヒューマンスキルの欠落により業務上の支障が出ることの方が多い。

医療機関や介護事業所の先輩職員でさえヒューマンスキルが欠落しているため、新人や新入職者が正しいヒューマンスキルを学ぶことが困難である。

したがって、今の時代に生きるPT・OT・STは自ら能動的にヒューマンスキルについて学ぶ必要があるといえる。

ヒューマンスキルが学べるセミナーや資格取得により、基礎的な知識や経験を磨き、現場で積極的にヒューマンスキルを試していく人材がこれからの時代では、活躍していく可能性は高い。

セラピストに圧倒的に足りない基本ビジネススキルを高める資格

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士に足りないスキルの一つにビジネススキルがある。

養成校在籍中はリハビリテーションや医学に関する勉強や実習は経験しているが、ビジネスキルに関してはそれほど時間をかけて勉強をしていない人がほとんどである。

また、臨床に出てからも、評価や治療法に関する勉強はするものの、ビジネススキルの習得は二の次というセラピストが多い。

しかし、現在の医療・介護の現場では、カンファレンス、資料作成、申し送り、プレゼンテーションなどの機会も多く、ビジネススキルが不十分であると、業務に支障が生じる状況になっている。

一昔前のセラピストであれば、リハビリテーションの職人として働いていれば良かったが、今はビジネススキルを身に着けた職人でなければ、現場では戦力とみなされない。

ビジネススキルとは、「仕事をするために最低限必要な仕事の技」と言える。

具体的には、以下の3つの要素に分けられる。

・ テクニカルスキル(業務遂行能力):業務を行うために必要な能力
・ ヒューマンスキル(対人関係能力):上司や部下、同僚、クライアントと円滑な関係を構築する
・ コンセプチュアルスキル(概念化能力):物事の本質を見極め、他のメンバーに伝えていく

これらの要素は仕事を通じて高めていくことが基本であるが、学習を効率的に行うために資格の取得も有効である。

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特に、テクニカルスキルに関する資格は多く存在しており、その気になればすぐに学習をすることができる。

以下のような資格がテクニカルスキルに該当する。

ビジネス実務マナー検定
パソコン検定
ビジネス能力検定
Word文書処理技能認定試験
ITコーディネーター
MOS(マイクロソフトオフィススペシャリスト)
ビジネス・キャリア検定
情報検定

これからの時代、文書作成や表計算作成は最低限のスキルである。

また、ITを用いた情報や業務の管理もどんどん発展していく。

今の時代に生きるセラピストはリハビリテーションや医学だけでなく、基本的なビジネススキルも学ぶ必要性が高いと言える。

 

資格取得戦略1 基本スペックを上げる資格取得が最優先

世の中は数多くの資格が存在する。

多くの資格を取得することや、合格のハードルが高い資格を取得することが重要だと考えているセラピストは多い。

しかし、実は、多くの資格や難易度の高い資格を取得することは、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士のキャリアの発展には直結しない。

資格取得の目的は、「資格取得により自分の価値観を満たしていくための働き方を実現する」ことである。

どのようにすれば、自分の価値観を満たしていくことができるだろうか?

最初に必要なことは「社会から必要とされる人材になる」ことである。

まず初めに、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士として社会から必要とされる人材となり、社会のニーズを満たすことが重要である。

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士として社会のニーズを満たすことができなければ、自分の価値観を満たしていく行動に対して、社会は厳しい視線を送る。

つまり、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士として基本スペックが重要となってくる。

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士としての基本スペックが備わっているからこそ、社会はあなたの価値観を認め、それを応援してくれる。

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士なのに、治療効果が出せない、リスク管理ができない、専門性がない、リハビリテーションに関して議論できない、チーム医療が実践できないセラピストに対し、社会はそのセラピストの価値観を満たす言動を応援などするはずもない。

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基本スペックを上げるためには、
理学療法・作業療法・言語聴覚療法に関する学会や団体が認定している資格の取得
理学療法・作業療法・言語聴覚療法に関する学会発表や論文投稿
などの行動が重要である。

これらの行動を通じて得られる知識や経験は確実に理学療法士・作業療法士・言語聴覚士としての基本スペックを向上させてくれるだろう。

キャリア・デザインを意識した資格習得戦略では、第一に理学療法士・作業療法士・言語聴覚士としての基本スペックを上げることを最優先事項として取り組むことが求められる。

PT・OT・STの新人が知っておきたいキャリアデザイン戦略

PT・OT・STの新人にとって、キャリアデザイン戦略を知ることは重要である。
キャリアデザイン戦略を知っていれば自身の選択する進路やその進路でどのような方向に努力をすればよいかをイメージすることができる。

キャリアデザインにおいて重要なことは、「自らの自己概念を表現できる仕事のフィールドで働くことができる現実的な進路」を見つけることである。

自己概念の重要性は スーパー理論「自己概念」 を確認して欲しい。

キャリアデザイン戦略は、垂直展開キャリアと水平展開キャリアに分けられる(下図)。

キャリアデザイン戦略

キャリア垂直展開
PT・OT・STとしての専門性を追求し、理学療法学・作業療法学・言語聴覚学の医学的根拠に基づく、知識・技術を習得するプロセス
Ex 脳卒中リハビリテーション専門家・EBMに詳しいセラピスト・循環器疾患の専門家

キャリア水平展開
PT・OT・STとしての知識や技術が活かせるフィールドで働くための必要な知識や経験を習得するプロセス
Ex セラピストの視点をもつ施設管理者・セラピスト育成事業・海外でのリハビリテーション事業

垂直展開の特徴
キャリア垂直展開を追求すればするほど、特定のフィールドの専門家になることができる。したがって、その特定のフィールドでは、著名人となり評価も高まる。しかし、特定のフィールドでは専門家としてのライバルも多いため、徹底した専門性の追求をしなければ、他の専門家より評価を上回ることが難しい。つまり、キャリア垂直展開は相当な覚悟で臨む必要性がある。

水平展開の特徴
キャリア水平展開を追求すればするほど、セラピストの視点を用いて様々な事業を行うことができる。しかし、セラピストとして未熟であれば、セラピストの視点のクオリティが低くなり、事業に反映させることができなくなる。よって、水平展開をするためにはある程度のセラピストとしての知識と技術が必要となってくる。

最も高い評価を受けるスーパーキャリア
一方、社会で最も評価の高い働き方は「スーパーキャリア」「スーパー総合職」と呼ばれるものである。
このフィールドで働ける人材は、特定の分野でも専門性が高く、かつ、その専門性を他の事業に反映することができる強者である。
専門性をより社会で活用していくための、マーケティングやブランディングが必要であり、相当な努力が必要である。
Ex 脳卒中リハビリテーションを極めた専門家が、脳卒中リハビリテーションの教育事業や医療機関の脳卒中リハビリテーションのコンサルティングなどを行った場合である。