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PT・OT・STのニーズを広げる視点

理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の職域拡大は重要な課題である。

有資格者がどんどん増えていく未来に向けて、理学療法・作業療法・言語聴覚療法の提供先の顧客や分野を増やしていくことは喫緊の課題となっている。

リハビリテーションは、人が生活をするうえで困っていることに対して支援ができるツールである。

したがって、生活支援のニーズを明らかにしていくことが、職域拡大には有効と言える。

ニーズが明らかにならないパターンは大きく2つのパターンに分けられる。

一つが社会的抑圧
二つが個人的・家族的抑圧
である

1)社会的圧力が原因となりニーズが顕在化しないケース
・社会に生活支援サービスが十分に認識されていない
・保健・医療・福祉などの専門職間の情報交換が不十分となり、他の分野へのサービスの紹介が行われない
・サービスの供給量が少なすぎて、利用することをためらう心理的な規制

2)個人的・家族的抑圧が原因となりニーズが顕在化しないケース
・ニーズが自覚されているが、個人的あるいは家族の確執などが理由でニーズを表現できない
・家族や個人がニーズを自覚していない

リハビリテーションサービスは今のところ、ほとんどが医療保険・介護保険を用いた保険内サービスである。

その保険内サービスであっても、リハビリテーションの介入が不十分であるケースは多くみられる。

未だに理学療法・作業療法・言語聴覚療法が適切な人に、適正なタイミングで、適切な量が提供されることは難しい。

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ましてや、保険外サービスはまだまだ市民権を得ておらず、日本では根付いていない。

しかし、社会的抑圧が改善すれば、個人的・家族的抑圧にも変化が生じ、保険外サービスが社会において一般的なものになっていく可能性は高い。

保険内・保険外で職域拡大に取り組んでいる理学療法士・作業療法士・言語聴覚士もまだ少なく、いたとしてもメディアに取り上げられることも少ない。

まさに、これが社会的抑圧である。

社会的な抑圧を改善していくことから、リハビリテーションの職域拡大は始まる。