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PT・OT・STの病棟配置や訪問リハビリテーションの規制緩和の可能性が高まる

2015年12月16日に開催されたチーム医療推進方策検討ワーキンググループにて厚生労働省は、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の病棟配置の推進や訪問リハビリテーションに関する規制緩和について検討していることがわかった。

以前より、各団体より厚生労働省にはチーム医療の推進に関する要望が提出されており、これを受けて、今回の検討が始まったと言える。
各団体の要望は以下のとおりである。

日本理学療法士協会からの要望
理学療法士の病棟配置
包括指示による技師装具・生活支援機器の選択
包括指示による訪問リハビリテーションの実施

日本作業療法士協会からの要望
訪問リハビリテーションにおける複数職種の同時訪問
医師の包括指示による福祉用具の導入・訓練

日本言語聴覚士協会
医師の包括指示による失語症・発達障害の評価と検査結果の解釈
医師の包括指示による嚥下造影検査や食物形態の決定

今回これらの要望が全て満たされるとは限らないが、「包括的指示」という方向性が今後より検討される可能性が高い。

包括的指示が成り立つためには、以下の要件が示されている。
1)対応可能な患者の範囲が明確にされていること
2)対応可能な病態の変化が明確にされていること
3)指示を受ける医療従事者が理解し得る程度の指示内容であること
4)対応可能な範囲を逸脱した時は、医師に連絡を取り、その指示が受けられる体制であること
(チーム医療の推進に関する検討会 報告書より抜粋)

包括的指示の中で理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が働くためには、判断力と決断力がより必要となる。規制緩和は、現場で働く理学療法士・作業療法士・言語聴覚士にとって、働き易さをもたらすものであるが、同時により重大な責任をもって業務に携わらなければならない。