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PT・OT・ST協会の要望から見る新しい働き方

平成29年9月6日水曜日に開催された第146回社会保障審議会介護給付費分科会にて日本理学療法士協会、日本作業療法士協会、日本言語聴覚士協会より次期改定に向けて要望が提案された。

厚生労働省は各団体の要望を聞いたうえで、国策として有用なものと判断すれば診療報酬・介護報酬改定に反映をさせていく。

したがって、各団体からどのような要望が出ているのかを先取りすることは、自身のキャリア開発を優位に進めていく上で重要である。

たとえ、各団体の要望が診療報酬や介護報酬に反映されなくても、要望されている内容の働き方が医療や介護の現場では求められていると言える。

第146回社会保障審議会介護給付費分科会では、図1に示すような理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の関りが示唆された。

要約すれば
予防的対応
回復から社会参加対応
重度化防止対応
QOL改善対応
と言えるだろう。

PT OT STの関わり方

図1 PT・OT・STの状態像に応じた関り

 

また、理学療法士協会は図2に示す内容を厚生労働省に提案している。

訪問看護ステーションに所属する理学療法士等による介護予防・日常生活支援総合事業への助言等の活動を提案している。

今後、要支援・要介護者のリハビリテーションは介護予防・日常生活支援総合事業に移行していく可能性が高い。

しかし、この事業には専門職の関りが少なく効果的な運営が危惧されていることから、訪問看護ステーションなどの専門職による関りは今後必要とされる可能性は高い。

訪問看護ステーションにおけるリハビリテーションの在り方も今後議論されていく可能性も高く、今回の日本理学療法士協会の提案は議論へ一石を投じるものである。

訪問看護の活かし方

図2 訪問看護ステーションの総合事業への関り

日本作業療法士協会は図3に示すような内容を要望している。

中重度者に対する車椅子シーティングや環境調整に対する評価を求めている。

在宅復帰や施設看取りの推進により、中重度者への対応は大きな課題である。

そのため、車椅子シーティング・ポジショニング・トランスファーの重要性が高まるばかりである。

中重度者対応に関しては理学療法士による呼吸・循環機能へのアプローチだけでなく、作業療法士の環境調整も極めて重要である。

重症者対応

図3 中重度者への対応

 

必要とされる技術は時代と共に変遷する。

後期高齢者が急激に増加する2025年まで後8年。

リハビリテーション専門職のイノベーションが求められている。